| 図書名 |
著・編者名 |
発行 |
発行先・出版社 |
| 1%クラブボランティア体験セミナーレシピ |
経団連1%クラブボランティア体験セミナーボランティア・スタッフ |
2001年6月15日 |
1%クラブ事務局 |
| 「11月8日みんなやさしくなった」 |
「抱きしめてＢＩＷＡＫＯ」報告書編集委員会 |
1988/11/8 |
株式会社草風館 |
| 10周年記念誌「あゆみ〜そして未来へ」 |
10周年記念事業実行委員会記念誌部会 |
H15.3.1 |
大津市生涯学習センター |
| 20世紀から21世紀へボランティアの架け橋となるものは？ |
京都市社会福祉協議会 |
H12.3.11 |
京都市社会福祉協議会 |
| ２１ｓｔ建築士事務所全国大会滋賀大会 |
（社）日本建築士事務所協会連合会 |
|
（社）日本建築士事務所協会連合会 |
| 21世紀に伝えたい環境「環境とナショナル・トラスト講座」講義録 |
社団法人日本ナショナル・トラスト協会 |
H10.3.30 |
社団法人日本ナショナル・トラスト協会 |
| 21世紀の“淡海の川づくり”をめざした提言 |
淡海の川づくりを考える懇談会 |
平成8年3月 |
淡海の川づくりを考える懇談会 |
| 21世紀ひょうごVol.81 |
（財）21世紀ひょうご創造協会 |
平成12年9月 |
（財）21世紀ひょうご創造協会 |
| 21世紀へテイクオフえひめ70市町村の地域づくり |
（財）愛媛県まちづくり総合センター |
平成11年7月 |
（財）愛媛県まちづくり総合センター |
| 平成12年度講義録集「２１世紀へ」 |
滋賀県立女性センター |
平成13年3月 |
滋賀県立女性センター |
| 40周年を迎えてこの10年1992〜2002 |
大阪市政調査会40周年記念事業実行委員会 |
2002年8月6日 |
大阪市政調査会 |
| 2004年活動報告書 |
龍谷大学ボランティア・ＮＰＯ活動センター |
2005年3月31日 |
龍谷大学ボランティア・ＮＰＯ活動センター |
| 『2004年度ＮＰＯマネージャー養成通信研修評価報告書』 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2005年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 『2003年度ＮＰＯマネージャー養成通信研修評価報告書』 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2004年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 2004年度年次報告書 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
2005年3月 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
| 2003年度年次報告書第1分冊 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
2004年3月 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
| 2003年度年次報告書第2分冊 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
2004年3月 |
龍谷大学地域人材・公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター |
| 2001年市民活動レポート市民活動団体等基本調査報告書 |
内閣府国民生活局 |
H13.5.10 |
| 1997AIDS文化フォーラムin横浜実施報告書 |
「1997AIDS文化フォーラムin横浜」組織委員会 |
1998年3月31日 |
AIDS文化フォーラム事務局 |
| ＡＫＩＮＤＯセミナー'96報告書新たな産業社会への挑戦企業大変革に向けて |
滋賀県・ＡＫＩＮＤＯ委員会 |
平成8年7月 |
滋賀県・ＡＫＩＮＤＯ委員会 |
| BYQ水環境レポート−琵琶湖・淀川の水環境の現状− |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
平成16年7月 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
| ＣＨＯＦＵＮＰＯデータブック「パートナーシップによるまちづくりをめざして」 |
社団法人調布青年会議所市民ネットワーク委員会 |
1998年11月1日 |
社団法人調布青年会議所 |
| CITIZEN市民活動ネットワークふくい |
市民活動ネットワークふくい |
1998.8.2 |
?ディプリス |
| CO2排出削減戦略の提言 |
地球環境と大気汚染を考える全国市民会議気候変動防止戦略研究会 |
H9.11.1 |
地球環境と大気汚染を考える全国市民会議 |
| Community Information NO.163 |
関西電力 |
1997.1 |
関西電力 |
| C'sブックレットシリーズNo.1「市民活動促進法・試案(法人制度)＆討議用資料」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1996年10月18日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.2「解説・ＮＰＯ法案〜その経緯と争点〜」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1996年10月18日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.3「市民活動促進法案〜なにが問題か〜」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1997年3月14日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.4「よくわかる特定非営利活動法人促進法案」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1998年3月20日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.4「よくわかる特定非営利活動法人促進法案」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1997年7月14日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.5「改正ＮＰＯ法準拠新版・ＮＰＯ法人ハンドブック」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2003年9月11日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.7『組織の特徴をいかした定款づくりができるＮＰＯ法人定款作成マニュアル』 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
1998年12月3日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| C'sブックレットシリーズNo.8「ＮＰＯ支援税制がよくわかる本・図解」(新版・改正ＮＰＯ支援税制準拠) |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2003年9月11日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| ｅ〜まち滋賀活動レポート2001 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成14年3月 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| ＦＵＲＵＳＡＴＯ Ｖｉｔａｌｉｚａｔｉｏｎ Vol.29 |
（財）地域総合整備財団<ふるさと財団> |
H8.12.15 |
（財）地域総合整備財団<ふるさと財団> |
| Ｇ８環境大臣会合閉講開催シンポジウム「Don'tKill京都議定書」資料集 |
気候ネットワーク |
|
気候ネットワーク |
| Ｈ＆Ｃ財団設立10周年記念調査報告書まちづくりＮＰＯ−成果と展望〜Ｈ＆Ｃ財団助成事業から〜 |
財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団 |
2003年7月16日 |
財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団 |
| Hello!菜の花プロジェクト |
菜の花エコライフネットワーク/菜の花プロジェクトネットワーク準備会 |
|
菜の花エコライフネットワーク/菜の花プロジェクトネットワーク準備会 |
| INTERNATIONAL FOR U Mon WOMEN, LIFE and WATER |
SUMMARY |
2001.8.5 |
|
| Japan's " Culture of Giving" and Nonprofit Organizations |
Akira Matubara / Hiroko Todoroki |
2003年5月 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| JUNCTION97<交流市場&rt; |
利用団体調査プロジェクト神奈川県民サポートセンターアリス研究所 |
平成9年3月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.18 |
プロップ・ステーション |
1997年9月26日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.19 |
プロップ・ステーション |
1998年1月31日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.20 |
プロップ・ステーション |
1998年8月6日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.21 |
プロップ・ステーション |
1998年11月24日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.22 |
プロップ・ステーション |
1999年3月24日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.23 |
プロップ・ステーション |
1999年8月2日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.24 |
プロップ・ステーション |
2000年7月16日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.25 |
プロップ・ステーション |
2000年12月24日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.26 |
プロップ・ステーション |
2001年8月2日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.27 |
プロップ・ステーション |
2002年4月24日 |
プロップ・ステーション |
| 『ＫＳＫＦＬＡＮＫＥＲ』No.28 |
プロップ・ステーション |
2002年8月6日 |
プロップ・ステーション |
| Lake Biwa and Its Environment Subtextbook for Environmental Education |
International Lake Environment Committee |
1995 |
|
| Local Network[連ren]Vol.2 |
Local Network[連ren]編集委員会 |
1999年9月 |
Local Network[連ren]編集委員会 |
| ＭＡＫＥ Ａ ＤＩＦＦＥＲＥＮＣＥ日本における市民活動サポートセンターの確立のために |
市民活動地域支援システム研究会 |
1996年3月 |
市民活動地域支援システム研究会 |
| 『NextStepＮＰＯセクターの未来を拓く』 |
市民フォーラム21 |
1997年9月30 |
市民フォーラム21 |
| ＮＰＯ・市民活動ハンドブック |
京都市市民活動総合センター |
平成16年3月 |
京都市市民活動総合センター |
| ＮＰＯ活性化推進事業〜ＮＰＯ運営マネジメント事業報告書〜 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会ＮＰＯ推進センター |
平成14年3月 |
大阪府生活文化部府民活動推進課 |
| ＮＰＯ活動推進自治体フォーラム千葉県大会資料千葉県大会資料 |
ＮＰＯ活動推進自治体フォーラム実行委員会 |
平成16年10月 |
ＮＰＯ活動推進自治体フォーラム実行委員会 |
| ＮＰＯ教育と人材育成 |
山内直人編 |
2001/9/1 |
日本ＮＰＯ学会ＮＰＯ教育研究会 |
| 「ＮＰＯ支援税制改正のためのＮＰＯ法人実態調査報告書」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2003年4月24日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| NPO支援センターとは何か？ |
加藤哲夫 |
H15.5.26 |
特定非営利活動法人ぜんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| ＮＰＯセクターにおける組織創造ＮＰＯ支援組織の設立・運営に関するケーススタディ |
五井隆浩 |
2000/3/1 |
|
| 「『ＮＰＯと社会教育』資料集21世紀は市民の時代！」 |
市民活動サービスコーナーを活用する会 |
1998年8月25日 |
市民活動サービスコーナーを活用する会 |
| ＮＰＯと行政との協働指針 |
長野県 |
平成15年12月 |
長野県 |
| ＮＰＯと行政の協働関係の構築に向けて |
奈良ＮＰＯセンター |
2001/9/1 |
奈良ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯと行政の協働を進めるための指針 |
高松市 |
平成15年11月 |
高松市 |
| ＮＰＯと女性たち10人の女性の選択4人の記者の視点 |
(特定非営利活動法人）ＮＰＯサポートセンター |
2004年3 |
(特定非営利活動法人）ＮＰＯサポートセンター |
| ＮＰＯとの協働指針 |
愛媛県 |
平成15年2月 |
愛媛県 |
| ＮＰＯとの協働ビジョン〜パートナーシップによる21世紀市民社会の創生〜 |
大阪府ＮＰＯ活動促進検討会 |
平成15年9月 |
大阪府ＮＰＯ活動促進検討会 |
| ＮＰＯとの協働に向けて〜ＮＰＯとの協働を進めるためのガイドライン〜 |
岩手県 |
平成15年3月 |
岩手県 |
| ＮＰＯとの協働・始めの一歩−自治体職員向け実務手引書− |
埼玉県 |
平成15年3月 |
埼玉県 |
| ＮＰＯとの協働を推進するために |
滋賀県県民文化課ＮＰＯ活動促進室 |
平成14年7月 |
滋賀県県民文化課ＮＰＯ活動促進室 |
| ＮＰＯのバックアップシステムの提案〜新しい働き方への制度の提言vol.2〜 |
特定非営利活動法人大和まほろばＮＰＯセンター |
平成16年6月 |
特定非営利活動法人大和まほろばＮＰＯセンター |
| 「ＮＰＯ活性化推進事業」 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会ＮＰＯ推進センター |
平成13年3月 |
大阪府生活文化部男女協働社会づくり課 |
| 「ＮＰＯ活性化推進事業」〜ＮＰＯとの協働事業公募プロジェクト〜 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会ＮＰＯ推進センター |
平成14年3月 |
大阪府生活文化部府民活動推進課 |
| ＮＰＯ活動推進フォーラム地域経済の新しい風〜地域経済活性化型ＮＰＯの挑戦〜 |
|
|
ＮＰＯ活動推進フォーラム事務局 |
| ＮＰＯ活動促進フォーラム千葉県大会報告書 |
千葉県環境生活部ＮＰＯ活動促進課 |
平成17年3月 |
千葉県環境生活部ＮＰＯ活動促進課 |
| ＮＰＯ活動における中間支援組織の役割−滋賀県の事例を中心に− |
西山順子 |
平成17年8月 |
|
| ＮＰＯ協働マニュアル（提案公募型事業マニュアル） |
大阪府 |
平成15年3月 |
大阪府 |
| 「ＮＰＯコンサルティング・プログラムに関する調査・研究」報告書第1部「コンサルティングの意味とプログラム開発」 |
ＮＰＯコンサルティング・研修開発委員会 |
1999年6月 |
ＮＰＯコンサルティング・研修開発委員会 |
| 「ＮＰＯコンサルティング・プログラムに関する調査・研究」報告書第2部「ＮＰＯ経営の成功事例」 |
ＮＰＯコンサルティング・研修開発委員会 |
1999年6月 |
ＮＰＯコンサルティング・研修開発委員会 |
| ＮＰＯの参考書 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
2005年5月 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
| ＮＰＯ・地域参画マニュアル |
ＮＰＯサポートセンター |
2005年3月 |
ＮＰＯサポートセンター |
| ＮＰＯと自治体との協働推進のためのワークシート |
ワークシェア |
平成16年9月 |
平成16年9月 |
| ＮＰＯとの協働を推進するために |
滋賀県県民文化課ＮＰＯ活動促進室 |
平成14年7月 |
滋賀県県民文化課ＮＰＯ活動促進室 |
| ＮＰＯによるボランティア活動の支援方策に関する研究−環境・景観保全等を中心としたボランティア活動の資金調達に関する−考察− |
国土交通省国土交通政策研究所 |
2005年1月 |
国土交通省国土交通政策研究所 |
| ＮＰＯは自治体を救えるか！？〜改革市長の「小さな自治体」構想〜 |
特定非営利活動法人市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
2003年12月15日 |
特定非営利活動法人市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯバンク関連記事2001年12月〜2005年4月 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
|
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
| 第1回ＮＰＯバンクフォーラム報告書 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
2004年10月1日 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
| ＮＰＯブックカタログ２００５ |
地球環境パートナーシッププラザ/環境パートナーシップオフィス |
2005年8月10日 |
地球環境パートナーシッププラザ/環境パートナーシップオフィス |
| ＮＰＯ法人制度の未来と公益法人改革〜ＮＰＯ法人のための12のＱ＆Ａ〜 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2005年5月 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| ＮＰＯ法人の実態及び認定ＮＰＯ法人制度の利用状況に関する調査報告書 |
内閣府国民生活局 |
平成16年11月 |
内閣府 |
| ＮＰＯ法人登記ガイドブック |
ＮＰＯサポートセンター |
2005年3月 |
ＮＰＯサポートセンター |
| 「ＮＰＯマネジメント」基盤強化のためのＮＰＯ人材育成セミナー |
関西国際交流団体協議会 |
1999年4月 |
関西国際交流団体協議会 |
| 2002年度ＮＰＯマネジャー養成通信研修【評価報告書】 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2003年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| ＮＰＯ立県千葉の実現を目指して−千葉県のＮＰＯ活動推進に関する報告書− |
千葉県環境生活部ＮＰＯ活動推進課 |
平成17年8月 |
千葉県環境生活部ＮＰＯ活動推進課 |
| 2002年度通常総会資料 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ高知市民会議 |
|
特定非営利活動法人ＮＰＯ高知市民会議 |
| ＮＥＯ21塾卒業報告書 |
広報広聴課 |
平成8年3月 |
広報広聴課 |
| ＮＩＲＡ研究報告書コミュニティ・ビジネスの新たな課題と新たな方向性 |
財団法人神戸都市問題研究所 |
H14.9.30 |
財団法人神戸都市問題研究所 |
| ＮＩＲＡ研究報告書市民公益活動基盤整備に関する調査研究 |
総合研究開発機構 |
H6.3.26 |
総合研究開発機構 |
| ＮＩＲＡ研究報告書地域に根ざすシンクタンクの存立条件-日本上流文化圏研究を起点に- |
財団法人静岡総合研究機構/財団法人山梨総合研究所 |
H13.12.10 |
財団法人静岡総合研究機構/財団法人山梨総合研究所 |
| ＮＰＯ活動推進自治体フォーラム千葉県大会 |
|
|
ＮＰＯ活動推進自治体フォーラム実行委員会 |
| ＮＰＯ＆企業協働のための評価システム「第1回パートナーシップ大賞」決定までの評価プロセス |
岸田眞代編著 |
2003年3月 |
特定非営利活動法人パートナーシップサポートセンター |
| ＮＰＯ(市民活動団体)への融資制度に関する調査報告書 |
東京ボランティア・市民活動センター |
平成13年3月 |
東京ボランティア・市民活動センター |
| ＮＰＯ、ボランティア等の市民活動の意義と行政の役割−すべての市民活動ができる地域福祉社会をめざして− |
|
|
|
| ＮＰＯサポートの理論と実践 |
ＮＰＯ研修・情報センター |
1999/7/1 |
ＮＰＯ研修・情報センター |
| ＮＰＯ支援センターとは何か? |
加藤哲夫 |
2003年5月26日 |
特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| ＮＰＯ事業評価システム開発業務委託事業報告書 |
特定非営利活動法人コミュニティ・シンクタンク「評価みえ」 |
|
特定非営利活動法人コミュニティ・シンクタンク「評価みえ」 |
| ＮＰＯスクールファイナルレポート1999「ＮＰＯ・学び・これからの私」〜ＮＰＯでインターンして考えたこと〜 |
（財）大学コンソーシアム京都 |
2000年3月31日 |
（財）大学コンソーシアム京都 |
| ＮＰＯスクールファイナルレポート2000「まちへ出る。まちに学ぶ。」〜ＮＰＯでインターンして考えたこと〜 |
（財）大学コンソーシアム京都 |
2001年3月 |
（財）大学コンソーシアム京都 |
| ＮＰＯ政策研究所設立記念論文集 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
1998年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
| ＮＰＯ政策研修講座どうする？行政とＮＰＯのパートナーシップ戦略〜「協働」を支える制度とは?〜 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
|
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
| ＮＰＯ全国フォーラム2001東海会議報告書 |
石原信行・石井伸弘・寺田康生・泉舘朋子 |
2001年12月1日 |
日本ＮＰＯセンター/市民フォーラム21/ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯと起業の社会貢献 |
岸田眞代編著 |
1999年3月20日 |
パートナーシップ・サポートセンター |
| ＮＰＯと行政とのパートナーシップ促進ガイドブック |
財団法人地域活性化センター |
平成15年3月 |
財団法人地域活性化センター |
| ＮＰＯと自治体との協働の現状についての考察-自治体設立ＮＰＯ支援センターを事例として- |
田中千佳子 |
|
同志社大学大学院総合政策科学研究科 |
| ＮＰＯと評価−ＮＰＯマネジメントの実態−評価でつくるＮＰＯパワー報告書 |
評価システム研究会 |
2003年2月 |
評価システム研究会 |
| ＮＰＯによる行政サービスの提供に関する調査研究報告書 |
財団法人自治総合センター |
平成15年3月 |
財団法人自治総合センター |
| ＮＰＯの活動資金確保の手引き(助成金の巻) |
財団法人安田火災記念財団 |
|
財団法人安田火災記念財団 |
| ＮＰＯの可能性活動資金確保の手引き |
財団法人安田火災記念財団 |
2001/9/1 |
財団法人安田火災記念財団 |
| ＮＰＯの労働環境実態調査報告書 |
特定非営利活動法人大和まほろばＮＰＯセンター |
2003年5月 |
特定非営利活動法人大和まほろばＮＰＯセンター |
| ＮＰＯ評価と企業評価-その社会的責任- |
特定非営利活動法人パートナーシップ・サポートセンター |
2001年3月15日 |
特定非営利活動法人パートナーシップ・サポートセンター |
| ＮＰＯフォーラム2000中・四国会議報告書 |
菊地修・中倉勇・太田千草・葛原枝里子・金井塚遠・坂井仁美・実森宏美・村上扶美子・森山菜穂子 |
2001年6月10日 |
日本ＮＰＯセンター/ひろしまＮＰＯセンター |
| ＮＰＯフォーラム'97inかながわ報告書 |
田尻佳史・藤田恵子 |
1998年3月31日 |
日本ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯフォーラム'98関西会議報告書 |
田尻佳史・永井美佳 |
1999年8月31日 |
日本ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯフォーラム'99東北会議報告書 |
紅邑晶子・内海睦夫・遠藤智栄 |
2000年5月25日 |
日本ＮＰＯセンター/せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| ＮＰＯへの人材サポートシステムの開発（企業人ソフトランディングプラン２１）報告書 |
特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
2003年3月 |
特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| ＮＰＯ法人まるごと設立マニュアル〜これ1冊で申請手続き、法律、会計、税務労務をクリア〜 |
ＮＰＯたすけ隊 |
1998年11月3日 |
大阪ＮＰＯセンター |
| ＮＰＯマネジメント講座講師名簿 |
財団法人高齢者雇用開発協会 |
平成14年3月 |
財団法人高齢者雇用開発協会 |
| 第2回ＮＰＯ政策フォーラムコミュニティ再生の時代〜サスティナブル・コミュニティをめざして〜 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
|
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
| 平成12年度「ＮＰＯ評価システム研究事業」報告書 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
2001年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
| 平成12年度ＮＰＯ活動を通じた高齢者の生きがいと社会貢献推進に関する実証的研究ＮＰＯ活動と高齢者の生きがいづくり−阪神・淡路大震災の被災地からの報告− |
全国新聞連合シニアライフ協議会神戸新聞局地域活動局 |
2001年3月 |
全国新聞連合シニアライフ協議会神戸新聞局地域活動局 |
| Open the ＮＰＯ−効果的な情報発信のために− |
経済企画庁国民生活局 |
H10.8.20 |
大蔵省印刷局 |
| ＯＳＡＫＡ ＮＰＯアワード'98第2回市民活動報告発表会 |
大阪ＮＰＯセンター |
|
大阪ＮＰＯセンター |
| 「POWER of the Youth〜若者の参画がＮＰＯ活動に必要である理由」 |
Youht Empowerment実行委員会 |
2001年3月31日 |
POWER〜市民の力〜 |
| 1999ＰＡＲＣ自由学校 |
アジア太平洋資料センター |
1999年3月1日 |
アジア太平洋資料センター |
| 97SetaWalker |
瀬田マップを作ろう会 |
|
瀬田マップを作ろう会 |
| ＳＨＩＧＡ主要プロジェクト |
滋賀県企画部企画調整課監修・財団法人滋賀総合研究所 |
平成6年2月 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| Share＆Links横浜市市民活動共同オフィス報告書協働実験ノート2002-2004 |
特定非営利活動法人市民セクターよこはま |
2005年3月31日 |
横浜市 |
| ShizuokaIdentityしるべVol.25 |
静岡県 |
1998年3月31日 |
静岡県総務部市町村課地域振興室 |
| ＳＲＣReportVlo.2No.4 |
株式会社三和総合研究所 |
1997年9月5日 |
株式会社三和総合研究所 |
| ＴＭＯ、ＮＰＯ、行政のパートナーシップによるコミュニティビジネスを活用した中心地活性化の手法に関する調査研究報告書 |
関東経済産業局 |
平成15年3月 |
関東経済産業局 |
| TrustVol.3Autumn |
社団法人信託協会 |
1990年9月 |
社団法人信託協会 |
| VOICEOFNPOPROJECT2003 |
特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
2004/12/1 |
特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| Volunteer Hand Book-ボランティア活動の手引き- |
（社）滋賀県社会福祉協議会ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱｾﾝﾀ- |
平成11年3月 |
（社）滋賀県社会福祉協議会ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱｾﾝﾀ- |
| Volunteer Hand Book-ボランティア活動の手引き- |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成10年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| ＷＡＶＯＣ |
早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター |
|
早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター |
| ＹＵＧ現代行政叢書�〇毀嘘萋阿療験�と行政 |
山梨学院大行政研究センター編 |
平成11年4月 |
特定非営利法人山梨県ボランティア協会 |
| “新しい淡海文化の創造”に向けて（１）-「淡海文化推進サポートセンター」に期待する- |
淡海研究会 |
平成9年3月 |
淡海文化研究会 |
| “新しい淡海文化の創造”に向けて（２）-まちづくりにおける公民パートナーシップの構築のために- |
淡海研究会 |
平成10年3月 |
淡海文化研究会 |
| “新しい淡海文化の創造”に向けて（３）-滋賀の工業のあり方を考える- |
淡海研究会 |
平成12年3月 |
淡海文化研究会 |
| アートは社会の未来への投資トヨタ・エイブルアート・フォーラム総合セッション講演録 |
エイブル・アート・ジャパン |
2003年7月 |
トヨタ自動車株式会社 |
| アートインナガハマ2003ガイドブック |
長浜芸術版楽市楽座 |
|
|
| あいちの文化行政 |
愛知県 |
平成7年3月 |
愛知県文化振興局 |
| あいち協働ルールブック2004〜ＮＰＯと行政の協働促進に向けて〜 |
愛知県 |
2004年5月 |
愛知県 |
| あおい琵琶湖（中学校編）環境学習シートファイル |
滋賀県教育委員会・滋賀県生活環境部 |
平成8年3月 |
滋賀県 |
| 赤坂山の自然ガイドブック |
「赤坂山の自然」ガイドブック編集委員会 |
1998年3月 |
マキノ町 |
| 赤目の森里山ガイドブック夏・秋編 |
赤目の森里山ガイドブック編集委員会 |
1999年3月7日 |
（社）日本ナショナル・トラスト協会団体会員赤目の里山を育てる会 |
| 秋田いろり塾ネットワーク活動報告書 |
秋田いろり塾ネットワーク |
2004/3/20 |
秋田いろり塾ネットワーク |
| あきんどフォーラム報告書発見・冒険・あきんどフォーラム |
滋賀県あきんどフォーラム実行委員会 |
1992年3月 |
滋賀県あきんどフォーラム実行委員会 |
| アクションで大展開グラウンドワーク三島のパートナーシップ構築のノウハウ |
ＮＰＯ法人グラウンドワーク三島 |
平成15年9月 |
ＮＰＯ法人グラウンドワーク三島 |
| アジアにおけるフィランソロピーと法律 |
トーマス・シルク |
1999年9月 |
特定非営利活動法人日本ＮＰＯセンター |
| アジアの持続可能なエネルギーへの道すじ |
「環境・持続社会」研究センター |
1999年10月 |
「環境・持続社会」研究センター |
| アジアへの触媒を求めて |
株式会社ジャパンエコー社 |
2005年3月30日 |
財団法人トヨタ財団 |
| 預かりひろば子育て支援環境づくり実践ハンドブック |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2003年3月20日 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 明日の大津のために〜市街地商店街の再生をめざして〜 |
中小企業診断協会滋賀県支部 |
平成10年1月 |
中小企業診断協会滋賀県支部 |
| 明日の静岡県を考える情報誌ＳＲＩ第61号 |
財団法人静岡総合研究機構 |
2000.2.29 |
財団法人静岡総合研究機構 |
| 明日への話題 |
滋賀県政策監上原恵美 |
|
|
| 新しい淡海文化の創造に向けて近江歴史回廊構想 |
滋賀県 |
平成6年1月 |
滋賀県企画部地域振興室 |
| 新しい高齢者社会の創造-21世紀の高齢者像とは何か- |
厚生省老人保健福祉局老人福祉振興課監修 |
H9.5.30 |
中央法規出版 |
| 新しい市民社会の構築に向けた基礎調査 |
三重県・財団法人三重社会経済研究センター |
平成9年3月 |
三重県 |
| 新しい生活文化創造のための市民事業の展開 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成9年3月 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| 新しい非営利活動法人制度研究検討報告書〜ＮＰＯ・市民活動をふまえた非営利活動法人制度のあり方〜 |
新しい非営利活動法人制度研究会 |
平成15年8月 |
新しい非営利活動法人制度研究会 |
| 新しいボランティア活動を考えるシンポジウム記録集 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成8年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 新しい物語が生まれ出した「つながりこわし」から「つながりづくりへ」みんなでつくるコムケア物語の４年目コミュニティケア活動支援プログラム2004年度活動報告書 |
コミュニティケア活動支援センター |
2005年5月20日 |
コミュニティケア活動支援センター |
| アメリカの都市における市民主体のまちづくり-ＮＰＯ(民間非営利法人)による展開- |
浅海義治・清水透・小野啓子 |
1994年3月 |
世田谷まちづくりセンター |
| 上尾市市民活動調査報告書市民・協働・まちづくりルーペ |
上尾市（自治振興課） |
平成15年3月 |
上尾市 |
| 第5号ありんこひろば(平成9年度活動報告) |
風の子保育園 |
平成10年5月 |
風の保育園 |
| 平成3年度調査新しい淡海文化の創造推進調査 |
滋賀県 |
平成4年3月 |
滋賀県企画部企画調整課 |
| 1999家 |
社団法人滋賀県建築士協会編集委員会 |
H11.5.29 |
社団法人滋賀県建築士協会 |
| いいカンジの四国旅GajA |
（株）エス・ピー・シー |
1999年6月30日 |
（株）エス・ピー・シー |
| いきいきはつらつ元気な子どもサポートしますあなたの子育て●子育て支援パンフレット● |
京都市保健福祉局福祉部児童家庭課 |
平成12年11月 |
京都市 |
| 生きがい活動コーディネートシステム研究報告書 |
財団法人レイカディア振興財団 |
2002年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 生きがいワーカーズ活動事例集 |
社会福祉法人大阪府総合福祉協会生きがいワーカーズ活動支援センター |
2002年10月 |
社会福祉法人大阪府総合福祉協会生きがいワーカーズ活動支援センター |
| 第2回イギリスグラウンドワーク視察報告書 |
ＮＰＯ法人グラウンドワーク三島 |
平成15年2月 |
ＮＰＯ法人グラウンドワーク三島 |
| イギリス調査研究事業報告書’98市民時代への挑戦 |
市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
2000年3月31日 |
市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
| イギリスの民間セクターを訪ねて |
市民フォーラム21 |
1996年4月21日 |
市民フォーラム21 |
| 石川県ＮＰＯ法人調査研究報告書２００３ |
特定非営利活動法人いしかわ市民活動ネットワーキングセンター |
平成16年3月 |
特定非営利活動法人いしかわ市民活動ネットワーキングセンター |
| 石川県地域づくり大会記録集 |
石川県地域づくり推進協議会 |
H10.3.31 |
石川県地域づくり推進協議会 |
| いしかわのＮＰＯ活動事例集 |
特定非営利活動法人自立生活センターハートいしかわ |
H13.3.29 |
石川県 |
| 異世代協働マニュアル〜異世代協働型ネットワーク促進事業報告書〜 |
社団法人日本青年奉仕協会 |
平成17年3月 |
社団法人日本青年奉仕協会 |
| 一村一品運動研究交流会報告書 |
大分県企画総室広報広聴課 |
平成6年12月 |
大分県企画総室広報広聴課 |
| 一冊開眼ＮＰＯ最前線成功の秘訣 |
みやぎＮＰＯ支援センターネットワーク編 |
2003年6月 |
みやぎＮＰＯ支援センターネットワーク編 |
| 一緒に子育て支援ＮＰＯ設立＆活動ハンドブック |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2002年3月20日 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 糸賀一雄記念賞の創設についての報告書 |
糸賀一雄記念賞検討懇談会 |
平成7年10月 |
糸賀一雄記念賞検討懇談会 |
| 田舎ントリーにいがた交流ガイド |
（財）ニューにいがた振興機構 |
|
（財）ニューにいがた振興機構 |
| 犬上川プロジェクトＡ活動報告はりんたくん |
滋賀県立大学環境サークルＫ犬上川プロジェクトＡ |
H11.9.1 |
滋賀県立大学環境サークルＫ犬上川プロジェクトＡ |
| 伊吹地域振興計画策定調査報告書 〜健康リゾート空間「薬草の里」の実現に向けて〜 |
財団法人関西産業活性化センター |
平成5年3月 |
財団法人関西産業活性化センター |
| いま地域で市民が求めていること |
八尾市民自治センター |
1999/11/1 |
八尾市民自治センター |
| いまばり夢学校２００３成果報告書 |
特定非営利活動法人今治ＮＰＯサポートｾﾝﾀ- |
平成16年3月 |
特定非営利活動法人今治ＮＰＯサポートｾﾝﾀ- |
| 平成10年彩の国づくり共同政策研究彩の国づくりチーム報告書 |
埼玉県自治研修センター |
平成11年3月 |
埼玉県県政情報センター |
| 岩倉市市民活動支援計画 |
岩倉市総務部企画課 |
平成14年6月 |
岩倉市 |
| 岩手県におけるＮＰＯ支援センターのあり方についての提言 |
いわてＮＰＯフォーラム21 |
平成13年3月 |
いわてＮＰＯフォーラム21 |
| インターンシップ報告書実施報告書2001年度 |
滋賀大学経済学部インターンシップ委員会 |
H13.12.31 |
滋賀大学経済学部インターンシップ委員会 |
| インフォーマルサービス協働システム開発研究普及事業報告書 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター |
平成16年3月 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター |
| 第2回イギリスのＮＰＯ/ＮＧＯ活動調査報告 |
市民フォーラム21 |
1997年9月30日 |
市民フォーラム21 |
| 第4回イギリスのＮＰＯ/ＮＧＯ活動調査報告 |
市民フォーラム21 |
2000年4月30日 |
市民フォーラム21 |
| 海なし７県15年の歩み |
森林の公益的機能拡充推進協議会 |
H13.3.25 |
森林の公益的機能拡充推進協議会 |
| 『援助交際』に対する成人男性の意識と背景要因 |
研究代表者福富護（東京学芸大学） |
2000年3月 |
財団法人女性のためのアジア平和国民基金 |
| 英国のＶＮＰＯと行政のパートナーシップ-1999年訪問調査報告書- |
市民参加型福祉日英交流プログラム |
2000年3月 |
市民参加型福祉日英交流プログラム |
| エイジレスフォーラム創刊号2003年シニア社会学会編 |
エイジレスフォーラム編集委員会 |
H15.6.15 |
シニア社会学会 |
| 「笑顔のために」平成16年7月福井県豪雨災害ボランティア活動報告書 |
特定非営利活動法人ふくい災害ボランティアネット |
|
福井県 |
| エコシティーをつくる環境市民エコシティー調査報告書 |
環境市民エコシティー研究会 |
1999年3月31日 |
環境市民エコシティー研究会 |
| エコプロダクツガイド2001 |
日経ＢＰ社 |
|
日経ＢＰ社 |
| エコフロンティア1998創刊号 |
エコフロンティア編集委員会 |
1998.12.16 |
京都大学生態学研究センター |
| エコフロンティア1999第2号 |
エコフロンティア編集委員会 |
1999.4 |
京都大学生態学研究センター |
| エコフロンティア1999第3号 |
エコフロンティア編集委員会 |
1999.1 |
京都大学生態学研究センター |
| エコフロンティア2000第4号 |
エコフロンティア編集委員会 |
2000.2 |
京都大学生態学研究センター |
| エコフロンティア2000第5号 |
エコフロンティア編集委員会 |
2000.1 |
京都大学生態学研究センター |
| エコフロンティア200１第6号 |
エコフロンティア編集委員会 |
2001.3.30 |
京都大学生態学研究センター |
| エコミュージエム研究No.2 |
日本エコミュージアム研究会 |
1999年12月17日 |
日本エコミュージアム研究会 |
| エコミュージエム研究No.3 |
日本エコミュージアム研究会 |
2000年6月30日 |
日本エコミュージアム研究会 |
| エコミュージエム研究No.4 |
日本エコミュージアム研究会 |
2001年5月25日 |
日本エコミュージアム研究会 |
| エコミュージエム研究No.5 |
日本エコミュージアム研究会 |
2001年10月28日 |
日本エコミュージアム研究会 |
| エコミュージエム研究No.7 |
日本エコミュージアム研究会 |
2002年5月17日 |
日本エコミュージアム研究会 |
| 「えせ同和行為」対応の手引き〜えせ同和行為の排除と同和問題の正しい理解のために〜 |
滋賀県えせ同和行為対策関係機関連絡会 |
2004年3月 |
大津地方法務局人権擁護課 |
| 愛知川河辺林「建部の森」の自然-河辺生き物の森自然環境調査業務報告書- |
環境設計株式会社 |
H9.3.31 |
八日市市市民部花と緑の推進室 |
| えひめイベントＢＯＸ平成11年度版Vol.20 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
平成11年4月 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
| えひめイベントＢＯＸ平成12年度版Vol.21 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
平成12年4月 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
| えひめイベントＢＯＸ2002Vol.23 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
平成14年4月 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
| えひめイベントＢＯＸ2003Vol.24 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
平成15年4月 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
| えひめイベントＢＯＸ2005Vol.26 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
平成17年4月 |
(財)えひめ地域政策研究センター |
| えひめのＮＰＯ事業成果発表会報告書 |
|
平成15年11月 |
えひめ市民活動サポーターズ会議 |
| えひめの地域づくり100人 |
（財）愛媛県まちづくり総合センター |
平成15年3月 |
（財）愛媛県まちづくり総合センター |
| 平成6年度エネルギー環境対応情報提供事業セミナー講演録 |
財団法人滋賀総合研究所・滋賀県中小企業情報センター |
平成7年3月 |
財団法人滋賀総合研究所・滋賀県中小企業情報センター |
| 平成6年度エネルギー使用合理化指導事業セミナー講演録=省エネルギー対策編= |
滋賀県中小企業情報センター |
平成7年3月 |
滋賀県中小企業情報センター |
| 「おうみ」を使って地域を元気にしよう地域通貨実践マニュアル |
特定非営利活動法人地域通貨おうみ委員会 |
2003年4月1日 |
特定非営利活動法人地域通貨おうみ委員会 |
| 1997年度版淡海ＮＰＯデータファイル |
淡海ネットワークセンター |
1997年12月 |
淡海ネットワークセンター |
| 1998年度版淡海ＮＰＯデータファイル |
淡海ネットワークセンター |
1998年9月 |
淡海ネットワークセンター |
| 1999年度版淡海ＮＰＯデータファイル |
淡海ネットワークセンター |
1999年9月 |
淡海ネットワークセンター |
| 2000年度版淡海ＮＰＯデータファイル（追補版） |
淡海ネットワークセンター |
2000年8月 |
淡海ネットワークセンター |
| 2001年度版淡海ＮＰＯデータファイル |
淡海ネットワークセンター |
2001年9月 |
淡海ネットワークセンター |
| 2002年度版淡海ＮＰＯデータファイル（追補版） |
淡海ネットワークセンター |
2002年9月 |
淡海ネットワークセンター |
| 2003年度版淡海ＮＰＯデータファイル |
淡海ネットワークセンター |
2003年10月 |
淡海ネットワークセンター |
| 2004年度版淡海ＮＰＯデータファイル（追補版） |
淡海ネットワークセンター |
2004年10月 |
淡海ネットワークセンター |
| 近江いまむかし |
|
|
千成亭 |
| 淡海くらしスリム運動環境にやさしいハンドブック地球のおくすり |
滋賀県企画県民部県民生活課 |
平成10年12月 |
滋賀県企画県民部県民生活課 |
| 近江商人の商法と理念 |
ＡＫＩＮＤＯ委員会 |
平成9年5月 |
ＡＫＩＮＤＯ委員会 |
| 近江八幡のまちづくり1972〜91 |
社団法人近江八幡青年会議所 |
H3.9.28 |
社団法人近江八幡青年会議所 |
| 近江八幡のまちづくり平成8年発行 |
近江八幡市 |
平成8年3月 |
近江八幡市 |
| 近江八幡のまちづくり平成9年発行 |
近江八幡市 |
平成9年3月 |
近江八幡市 |
| 近江八幡のまつり・習俗に見る女性たち |
とちの実会 |
|
とちの実会 |
| 近江富士里山フォーラム |
滋賀森林管理署 |
平成13年10月 |
滋賀県森林管理署 |
| 淡海文化市町村推進事業の概要〜新しい淡海文化の創造〜 |
滋賀県 |
平成11年 |
滋賀県企画県民部県民生活課 |
| 近江歴史回廊デザインガイド |
近江歴史回廊推進協議会 |
|
近江歴史回廊推進協議会 |
| 近江歴史回廊「近江戦国の道」整備計画 |
近江歴史回廊推進協議会 |
平成7年3月 |
近江歴史回廊推進協議会 |
| 近江歴史回廊構想整備指針 |
滋賀県 |
平成7年2月 |
滋賀県 |
| 近江歴史回廊構想整備指針資料編 |
滋賀県 |
平成7年2月 |
滋賀県 |
| 近江歴史回廊構想の策定・推進に向けて |
近江歴史回廊懇談会 |
平成5年3月 |
近江歴史回廊懇談会 |
| 大分県の「一村一品運動」と地域産業政策 |
社団法人大分地域経済情報センター |
昭和57年5月 |
社団法人大分地域経済情報センター |
| おおきにボランティアリソースブック |
大阪府 |
平成9年3月 |
大阪府福祉部福祉政策課 |
| 大阪21世紀計画・新グランドデザイン《文化立都市-世界都市・大阪をめざして-》 |
財団法人大阪21世紀協会 |
平成4年5月 |
財団法人大阪21世紀協会 |
| 大阪ＮＰＯセンター設立1周年記念ＯＳＡＫＡＮＰＯＡＷＡＲＤ1997<市民活動発表会&rt; |
大阪ＮＰＯセンター |
|
大阪ＮＰＯセンター |
| 大阪ＮＰＯプラザができるまで〜資料報告書2002〜 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会ＮＰＯ推進センター |
H14.8.1 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会 |
| 大阪府広報誌Ｏ2(ｵ-ﾂ-)別冊Vol.08 |
株式会社ジアース |
平成6年3月 |
大阪府府民情報室 |
| 大阪湾ベイエリアにおける協働による自然再生型活用方策検討業務報告書 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
平成14年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
| おしえてＮＰＯバンク |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
2003年4月1日 |
特定非営利活動法人北海道ＮＰＯバンクＮＰＯバンク事業組合 |
| 大津・志賀地域まちづくり研究会報告書 |
大津・志賀地域まちづくり研究会 |
平成14年3月 |
大津・志賀地域まちづくり研究会 |
| 大津・湖南地域魅力づくり-学生の目で見た提言- |
立命館大学サービスマネジメントインスティテュートﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄﾁ-ﾑ |
平成11年3月 |
立命館大学サービスマネジメントインスティテュートﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄﾁ-ﾑ |
| 大津ボランティア連絡協議会10年史 |
大津市ボランティア協議会 |
平成9年8月 |
大津市ボランティア協議会 |
| 岡山から創ろう！自治の新世紀岡山・倉敷大会大会報告書 |
自治体学会 |
|
自治体学会 |
| 温暖化防止に原発！？ |
原子力資料情報室 |
2001年8月1日 |
原子力資料情報室 |
| 女たちが動く香川が動く−’95香川県議選挙手づくり選挙の記録− |
山?千津子・奥田澄・矢代富子・赤井眞由美・山上明子・真鍋宣子・徳田悦子 |
1995年12月 |
女性と議会に！みんなと政治をつなぐ会 |
| 平成11年近江八幡の環境 |
近江八幡市環境経済部生活環境課 |
平成12年3月 |
近江八幡市環境経済部生活環境課 |
| 平成5年度淡海文化交流会の記録 |
滋賀県 |
|
滋賀県 |
| 平成6年度淡海文化交流会の記録 |
滋賀県 |
|
滋賀県 |
| 平成8年度大分県広報広聴課県民運動概要 |
大分県企画総室広報広聴課 |
|
大分県企画総室広報広聴課 |
| オリーブ10周年記念誌 |
オリーブ記念誌編集スタッフ |
2004/10/31 |
オリーブ記念誌編集スタッフ |
| 「環境科学」研究報告集流域環境管理と地域環境計画に関する研究（2） |
文部省「環境科学」特別研究環境理念班 |
1985年3月 |
大阪大学工学部環境工学科盛岡通 |
| 1996年度事業報告書 |
かながわ県民活動サポートセンター |
1997年6月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 1997年事業報告書 |
かながわ県民活動サポートセンター |
1998年6月30日 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 1998年度利用団体実態調査報告書 |
かながわ県民活動サポートセンター |
平成11年3月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 「外国人医療支援市民団体全国交流会」報告書 |
浜松多文化共生委員会 |
2001/1/1 |
特定非営利活動法人浜松ＮＰＯネットワークセンター |
| 「外国人教育支援全国交流会」報告書 |
浜松ＮＰＯネットワークセンター |
2003/5/1 |
浜松ＮＰＯネットワークセンター |
| 平成14年度外国人無料検診会報告書 |
浜松外国人医療援助会 |
|
浜松外国人医療援助会 |
| 平成15年度外国人無料検診会報告書 |
浜松外国人医療援助会 |
|
浜松外国人医療援助会 |
| 介護保健サービス提供事業者指定申請の手引き第1分冊 |
滋賀県健康福祉部レイカディア推進課介護保険室 |
平成14年3月 |
滋賀県健康福祉部レイカディア推進課介護保険室 |
| 介護保健サービスにおける福祉用具・住宅改修相談への対応に関する調査結果報告書 |
財団法人レイカディア振興財団 |
2003年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 介護保険情報 |
社会保険研究所 |
H12.2.1 |
社会保険研究所 |
| 介護系ＮＰＯのための会計と税務 |
ＮＰＯ法人エーピーアイ・ジャパン |
|
ＮＰＯ法人エーピーアイ・ジャパン |
| 介護保険制度とは・・・ |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
1998年8月20日 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
| 介護保険制度の導入によるＮＰＯと企業の関係-特にサービス水準確保の仕組みに関する研究- |
日本ＮＰＯセンター |
1999年3月 |
日本ＮＰＯセンター |
| かがやくまちをみんなの力で草の根まちづくり資料集 |
滋賀県総務部市町村振興課 |
平成9年4月 |
滋賀県総務部市町村振興課 |
| かがやくまちをみんなの力で草の根まちづくり資料集 |
滋賀県総務部市町村振興課 |
平成8年4月 |
滋賀県総務部市町村振興課 |
| 学習情報提供システム「におねっと」の手引き |
滋賀県教育委員会 |
平成11年12月 |
滋賀県教育委員会 |
| 学習の成果を幅広く生かす-生涯学習の成果を活かすための方策について-(答申) |
生涯学習審議会 |
H11.6.9 |
生涯学習審議会 |
| 各地ＮＰＯとの実地交流とＪＣの意識調査に基づくＮＰＯ法案の検証報告 |
小さなデモクラシーグループＮＰＯ推進政策委員会 |
H9.7.26 |
社団法人日本青年会議所 |
| かすみ草結ふ通信第15号 |
プロジェクト結ふ |
1998年11月17日 |
プロジェクト結ふ |
| 風に聞け、土に着け【風と土の地元学】 |
吉本哲郎 |
2000年7月20日 |
地元学協会事務局 |
| 第10回河川整備基金助成事業成果発表会報告書 |
財団法人河川環境管理財団 |
平成16年5月 |
財団法人河川環境管理財団 |
| 第11回河川整備基金助成事業成果発表会報告書 |
財団法人河川環境管理財団 |
平成16年10月 |
財団法人河川環境管理財団 |
| 平成15年度家庭教育推進事業報告書あゆっ子 |
滋賀県教育委員会 |
平成16年3月 |
滋賀県教育委員会 |
| 家庭なにおける女性の尊厳侵害に関する実状調査報告書 |
社団法人家庭問題情報センター |
2000年3月 |
財団法人女性のためのアジア平和国民基金 |
| 神奈川県内のボランタリー団体の実態と行政との協働に関する調査報告書<概要版&rt; |
かながわ県民活動サポートセンター |
平成14年3月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| かながわの市民社会1990'sアリスセンターの10年を通じて |
特定非営利活動法人まちづくり情報センターかながわ(アリスセンター) |
2001年7月 |
特定非営利活動法人まちづくり情報センターかながわ(アリスセンター) |
| 鴨と蛍とさぎ草のまち（第12集） |
鴨と蛍の里づくりグループ |
H13.3.31 |
山東町教育委員会 |
| 鴨と蛍とさぎ草のまち（第13集） |
鴨と蛍の里づくりグループ |
H14.3.31 |
山東町教育委員会 |
| 鴨と蛍とさぎ草のまち（第14集） |
鴨と蛍の里づくりグループ |
H15.3.31 |
山東町教育委員会 |
| 鴨と蛍とさぎ草のまち（第15集） |
鴨と蛍の里づくりグループ |
H16.3.31 |
山東町教育委員会 |
| 鴨と蛍とさぎ草のまち（第16集） |
鴨と蛍の里づくりグループ |
H17.3.31 |
山東町教育委員会 |
| 川とくらし滋賀県大津市唐崎中学校総合学習の記録 |
ＮＴＴ環境エネルギー研究所エコ・コミュニティプロジェクト |
平成14年 |
|
| 川崎市市民活動支援指針−市民との協働のまちづくりのために− |
川崎市 |
平成13年9月 |
川崎市 |
| 環境ＮＧＯ総覧（上） |
日本環境協会 |
H7.6.25 |
日本環境協会 |
| 環境ＮＧＯ総覧（下） |
日本環境協会 |
H7.6.25 |
日本環境協会 |
| 環境ＮＧＯ総覧平成１０年度版 |
財団法人日本環境協会 |
H10.3.1 |
財団法人日本環境協会 |
| 環境ＮＧＯ総覧平成１３年度版 |
財団法人日本環境協会 |
H10.3.1 |
財団法人日本環境協会 |
| 環境ＮＧＯ総覧平成１６年度版 |
独立行政法人環境再生保全機構 |
平成16年9月 |
独立行政法人環境再生保全機構 |
| 環境ＮＧＯ支援人材録 |
環境事業団 |
H10.6.1 |
日新社 |
| 環境カウンセラー登録簿 |
環境庁 |
平成9年4月 |
環境庁企画調整局環境保全活動推進室 |
| 環境学習をすすめよう平成6年度県民環境講座のまとめ |
滋賀県県民生活部 |
平成7年7月 |
滋賀県（生活環境室） |
| 環境学部年報第2号環境学部の教育 |
滋賀県立大学環境学部 |
1998年3月31日 |
滋賀県立大学環境学部 |
| 環境基本計画を考える |
（財)日本環境協会 |
平成7年3月 |
（財）日本環境協会 |
| 環境社会学ゼミナール報告書2002/2003年度富士常葉大学環境防災学部 |
富士常葉大学環境防災学部 |
2003年8月29日 |
富士常葉大学環境防災学部 |
| 環境にやさしい買い物ガイド作成の手引き |
バルディーズ研究会・グリーンコンシューマー分科会 |
1995年4月 |
バルディーズ研究会・グリーンコンシューマー分科会 |
| 環境のための美術「エコロジカルアート」−湖の精から南太平洋の精そして大集合− |
土田隆生 |
2002/3/1 |
E・A・P（京都女子大学内土田研究室） |
| 環境配慮の手引き（事業者編） |
滋賀県琵琶湖環境部環境政策課 |
平成11年3月 |
滋賀県琵琶湖環境部環境政策課 |
| 環境保全活動の活性化方策について（中間答申） |
中央環境審議会 |
平成14年12月 |
中央環境審議会 |
| 環境保全を指向した省資源・資源循環型社会システム基本構想〜環境にやさしい淡海のくらしの推進に向けて〜 |
滋賀県 |
平成6年3月 |
滋賀県生活環境部県民生活課 |
| 環境保全を志向した省資源・資源循環型社会システムの基本構想-報告書概要版- |
基本構想作成員会 |
平成6年3月 |
滋賀県環境生活部県民生活課 |
| 環境問題についての学習に関する調査報告書 |
滋賀県教育委員会 |
平成7年12月 |
滋賀県教育委員会 |
| 環境問題についての生涯大学システムに関する研究開発-中間報告- |
滋賀県教育委員会 |
平成8年3月 |
滋賀県教育委員会生涯学習課 |
| 関西の国際交流団体一覧インターピープルダイレクトリー |
関西国際交流団体協議会 |
1998年3月 |
関西国際交流団体協議会 |
| 関西の国際交流団体一覧インターピープルダイレクトリー |
関西国際交流団体協議会 |
2003年2月 |
関西国際交流団体協議会 |
| 関西の日本語教室ダイレクトリー |
関西国際交流団体協議会 |
1997年4月 |
関西国際交流団体協議会 |
| かんぽ資金19982 |
財団法人簡保資金振興センター |
H10.2.1 |
財団法人簡保資金振興センター |
| 第9回環境自治体会議in野洲・新旭びわこ会議 |
滋賀県野洲町/新旭町 |
2001年5月 |
滋賀県野洲町/新旭町 |
| 第9回環境自治体会議記録集<野洲・新旭びわこ会議&rt; |
滋賀県野洲町/新旭町 |
|
滋賀県野洲町/新旭町 |
| 平成13年度海外民間環境保全団体の実態等に関する調査報告書（エジプト） |
環境事業団地球環境基金部企画振興課 |
H14.11.1 |
環境事業団地球環境基金部企画振興課 |
| 平成13年度海外民間環境保全団体の実態等に関する調査報告書（エチオピア） |
環境事業団地球環境基金部企画振興課 |
H14.11.1 |
環境事業団地球環境基金部企画振興課 |
| 平成13年度事業報告書 |
かながわ県民活動サポートセンター |
平成14年8月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 平成12年度海外の民間ボランティア活動に関する調査研究報告書 |
社会福祉・医療事業団 |
平成13年3月 |
社会福祉・医療事業団 |
| 平成五年十二月環境基本法環境基本法の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律等参考資料 |
滋賀県 |
平成5年12月 |
|
| 平成9年度活動結果報告 |
地域づくり団体岐阜県協議会 |
平成10年3月 |
地域づくり団体岐阜県協議会 |
| 平成10年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成10年11月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成10年度学校便覧 |
滋賀県教育委員会 |
平成10年9月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成11年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成11年10月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成11年度学校便覧 |
滋賀県教育委員会 |
平成11年9月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成12年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成12年10月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成12年度学校便覧 |
滋賀県教育委員会 |
平成12年9月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成13年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成13年10月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成14年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成14年10月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成14年度学校教育の指針 |
滋賀県教育委員会 |
平成14年3月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成8年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成8年11月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成8年度学校便覧 |
滋賀県教育委員会 |
平成8年8月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成9年学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成9年11月 |
滋賀県企画部情報統計課 |
| 平成9年度学校便覧 |
滋賀県教育委員会 |
平成9年8月 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成15年度学校基本調査結果報告書 |
滋賀県 |
平成15年10月 |
滋賀県政策調整部統計課 |
| かんぽ資金19983 |
財団法人簡保資金振興センター |
H10.3.1 |
財団法人簡保資金振興センター |
| 「紀伊南部山岳地域振興計画」策定報告書大自然の文化の源「吉野熊野源流文化圏」づくりに向けて |
財団法人関西産業活性化センター |
平成6年3月 |
財団法人関西産業活性化センター |
| 聞き書き心象の八坂 |
滋賀県立大学耳の会 |
平成13年1月20日 |
滋賀県立大学耳の会 |
| 聞き書き集ふるさと桂ものがたり |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
平成17年4月 |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
| 聞き書き集ふるさと地子原ものがたり |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
平成17年5月 |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
| 聞き書き集ふるさと野口ものがたり |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
平成17年6月 |
滋賀県立大学地域学研究室編 |
| 協働５０協働がわかる50の質問−協働Ｑ＆Ａハンドブック− |
ＮＰＯ法人ＮＰＯ推進北海道協議会北海道総合企画部政策室 |
平成15年3月 |
ＮＰＯ法人ＮＰＯ推進北海道協議会 |
| 協働推進の基本指針 |
横浜市 |
平成16年7月 |
横浜市 |
| 「協働で進める市民活動のさらなる発展に向けて」〜プロジェクト・チームからの提言〜 |
市民活動の支援に関する検証及びルール化プロジェクト・チーム |
2002年3月 |
町田市 |
| 平成14年度(2002年度)協働研報告書 |
ＮＰＯと神戸市の協働研究会 |
平成15年3月 |
神戸市市民参画推進局市民活動支援課ＮＰＯと神戸市の協働研究会事務局 |
| 「京都市男女共同参画計画」への提言-自立した個人が多様な生き方を選択できる社会の構築に向けて- |
京都市男女共同参画懇談会 |
平成13年3月 |
京都市文化市民局人権文化推進部男女共同参画推進室 |
| 企業＆市民パートナーシップ・フォーラムinみえ〜地域は社会に何ができるか〜記録集（報告書） |
パートナーシップ・サポートセンター |
1999年5月 |
三重県ＮＰＯ室/パートナーシップ・サポートセンター |
| 企業・労働組合の社会貢献活動とボランティア活動に関する意向調査調査報告書 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
平成4年12月 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
| 企業および労働組合による阪神・淡路大震災にかかわる被災地・被災者支援活動に関する調査報告書 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
平成8年3月 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
| 企業が動くと社会が変わる！2000年度サポート資源開発プロジェクト活動の記録 |
せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
2001年3月 |
せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| 企業が動くと社会が変わる！2001年度サポート資源開発プロジェクト活動の記録 |
せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
2002年7月 |
せんだい・みやぎＮＰＯセンター |
| 企業市民ジャーナル1997Vol.8 |
株式会社関西マガジンセンター |
1997年5月30日 |
株式会社関西マガジンセンター |
| 企業情報事業実績 |
財団法人滋賀総合研究所・滋賀県中小企業情報センター |
平成9年10月 |
財団法人滋賀総合研究所・滋賀県中小企業情報センター |
| 企業と文化のかかわりあい企業と文化を考える「企業と文化」に関するアンケート調査報告書 |
滋賀経済同友会 |
平成4年5月 |
滋賀経済同友会 |
| 企業の社会貢献活動事例集平成12年度版 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成12年11月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 企業の社会貢献活動実態調査報告書 |
神奈川県立かながわ県民活動サポートセンター |
平成12年3月 |
神奈川県立かながわ県民活動サポートセンター |
| 企業の社会貢献活動と、アクティブシニアに対する企業支援のあり方に関する調査報告書 |
アクティブシニアに対する企業支援のあり方に関する企業の取り組み調査研究会 |
2005年3月 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会企業市民活動推進センター |
| 企業の社会貢献活動に関する意識調査調査報告書 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成8年2月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 企業の社会貢献活動に関する調査報告書 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
平成13年6月 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
| 気候変動とエネルギー政策に関する検討と提言 |
「気候変動と原子力問題」研究会 |
1997年12月2日 |
原子力資料情報室 |
| 基礎からよくわかるＮＰＯ会計１．はじめの一歩編 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
2003/9/15 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
| 基礎からよくわかるＮＰＯ会計２．簿記・仕訳編 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
2003/9/15 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
| 基礎からよくわかるＮＰＯ会計３．ＮＰＯ会計編 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
2003/9/15 |
特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
| 北九州市21世紀の挑戦 |
ＰＨＰ研究所 |
H10.3.1 |
ＰＨＰ研究所 |
| 北東北広域政策研究会報告書−地域主権の実現に向けて− |
北東北広域政策研究会 |
H15.8.29 |
|
| 客観的な生活者の声が、モノづくりを変える！“つなぎ手”ＮＰＯと企業のコラボレーション実践報告書シンポジウム報告書 |
特定非営利活動法人ユニバーサルデザイン生活者ネットワーク |
2004年6月 |
特定非営利活動法人ユニバーサルデザイン生活者ネットワーク |
| キャンパスにおけるボランティア活動ニーズ調査報告書 |
社団法人東京都社会福祉協議会 |
平成9年3月 |
社団法人東京都社会福祉協議会東京ボランティア・センター |
| 共感できるＮＰＯ選びのためのガイドブック |
ＮＰＯ指標開発実行委員会 |
2004年3月 |
東京ボランティア・市民活動センター |
| 教職員のいきがいシリーズボランティアガイドブック�� |
財団法人教職員生涯福祉財団 |
平成10年6月 |
財団法人教職員生涯福祉財団 |
| 教職員の生涯設計に係る社会参加活動への支援方策の在り方に関する調査研究報告書 |
滋賀県教育委員会 |
平成13年3月 |
滋賀県教育委員会事務局福利課 |
| 共生のまち・かわさき外国人市民の権利保障の意味−川崎市・外国人施策の歴史と現在− |
加藤恵美 |
2000年12月 |
社団法人川崎地方自治研究センター |
| 行政-ＮＰＯの協働関係と事業委託のルール-〜全国都道府県、政令指定都市のＮＰＯ委託実態調査に基づいて〜 |
特定非営利活動法人市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
2001年8月1日 |
特定非営利活動法人市民フォーラム21・ＮＰＯセンター |
| 行政とＮＰＯ等との連携による地域プラットホームの発展に向けて-生涯学習推進のための地域政策調査報告書- |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
平成15年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 行政と民間非営利団体(ＮＰＯ)-東京のＮＰＯをめぐって- |
東京都政策報道室調査部 |
平成8年9月 |
東京都政策報道室 |
| 京都、大阪、兵庫、滋賀、四府県知事琵琶湖談義 |
滋賀県企画部水政室 |
|
滋賀県企画部水政室 |
| 協働という手報告書 |
えひめ市民活動サポーターズ会議 |
平成17年3月 |
えひめ市民活動サポーターズ会議 |
| 共同募金とボランティア活動に関する意識調査（第2次） |
社会福祉法人中央共同募金会 |
平成12年10月 |
社会福祉法人中央共同募金会 |
| 京都学生まちづくりコンクール《記録・作品集》 |
財団法人京都市景観・まちづくりセンター |
|
|
| 京都市市民参加ガイドライン〜市民とのパートナーシップによる市政運営をすすめるために〜 |
京都市総合企画局パートナーシップ推進室 |
平成15年9月 |
京都市総合企画局パートナーシップ推進室 |
| 京都の環境を守り育てるために |
京都府企画環境部環境企画課/環境管理課 |
|
京都府企画環境部環境企画課/環境管理課 |
| 京のアジェンダ２１環境と共生するじぞく型社会への行動計画 |
京のアジェンダ２１検討委員会京都市 |
平成9年10月 |
京都市環境保健保全室環境管理課 |
| 恐怖の臨界事故岩波ブックレットNo.496 |
原子力資料情報室編 |
1999年12月20日 |
原子力資料情報室 |
| きれいな湖とわたくしたち |
Wisconsin-Extension大学編 |
1979年3月 |
合衆国環境保護庁 |
| 近畿地域における地域経済活性化型のＮＰＯ法人の活動促進に関する調査研究報告書 |
経済産業省近畿経済産業局地域経済部地域振興課 |
平成17年2月 |
経済産業省近畿経済産業局地域経済部地域振興課 |
| 近隣自治とコミュニティ〜自治体のコミュニティ政策と「自治的コミュニティ」の展望〜 |
財団法人日本都市センター |
平成13年3月 |
財団法人日本都市センター |
| 近隣政府の制度設計−法律改正・条例制定に係る主な検討項目− |
財団法人日本都市センター |
2003年11月 |
財団法人日本都市センター |
| 勤労者のボランティア活動と企業の支援-ボランティア活動支援事例集- |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
平成8年3月 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
| 勤労者のボランティア活動に関する調査研究（企業の社会貢献活動および従業員のボランティア活動支援に関する調査） |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
1999年2月 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
| 第1回京都まちづくり交流博 |
財団法人京都市景観・まちづくりセンター |
H14.2.17 |
財団法人京都市景観・まちづくりセンター |
| 平成10年度企業の社会貢献に対する意識・実態調査報告書 |
三重県北勢県民局生活環境部 |
平成11年3月 |
三重県北勢県民局生活環境部 |
| 平成14年度共同報告書企業家精神のあふれた滋賀県経済の振興を目指して |
滋賀大学産業共同研究センター/滋賀県商工観光労働部 |
平成15年3月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 平成8年度教育重点施策 |
滋賀県教育委員会 |
平成8年 |
滋賀県教育委員会 |
| 平成14年度行政監査(評価)結果報告書-評価方式による行政監査結果と意見- |
三重県監査委員会事務局 |
平成14年12月 |
三重県監査委員会事務局 |
| くさつ市民活動情報２００４年〜情報を上手に使って活動をパワーアップ！〜 |
（財）草津市コミュニティ事業団 |
平成16年2月 |
（財）草津市コミュニティ事業団 |
| 草津市における市民活動団体に関する調査報告書と中間支援センターの今後のあり方への提案 |
草津まちづくり市民会議拠点プロジェクト |
2004年6 |
草津まちづくり市民会議拠点プロジェクト |
| 草津まちづくり市民会議「お互いを知ろう（人材育成）プロジェクト」Vol.６〜９記録集 |
草津まちづくり市民会議「お互いを知ろうプロジェクト」 |
平成16年3月 |
草津まちづくり市民会議「お互いを知ろうプロジェクト」 |
| 草津まちづくり市民会議発「まちセンのサロンをにぎやかにしよう企画」サロン事業実施報告書 |
草津まちづくり市民会議拠点プロジェクト |
平成16年3月 |
草津まちづくり市民会議拠点プロジェクト |
| 草津まちづくり読本 |
草津塾 |
|
草津塾 |
| 続草津まちづくり読本 |
草津塾 |
|
草津塾 |
| 草原シンポジウム’97・第2回全国草原サミット-草原の意義と生業による維持保全-資料集 |
草原サミット'97実行委員会 |
|
草原サミット'97実行委員会 |
| 熊野学シンポジウム(II)”熊野学への結集を求めて”報告書 |
熊野学研究センター（仮称）構想実行委員会 |
平成7年3月 |
熊野学研究センター（仮称）構想実行委員会 |
| くまもと地域づくり人大図鑑 |
熊本県企画課開発部地域振興課 |
平成6年3月 |
熊本県企画開発部地域振興課 |
| くまもとふるさとトーク1997 |
地域づくり団体熊本県協議会 |
|
地域づくり団体熊本県協議会 |
| グラウンドワークセミナー1999報告書日本におけるグラウンドワークの展開と可能性を求めて |
財団法人日本グラウンドワーク協会 |
|
財団法人日本グラウンドワーク協会 |
| 暮らしの課題とＮＰＯ〜地域の一員となるＮＰＯ〜 |
内閣府国民生活局 |
平成16年7月 |
内閣府国民生活局 |
| 2002グループホームケアセミナーinしが〜痴呆や障害があってもみんなの中で普通の暮らしを！〜 |
街かどケアネット滋賀 |
平成14年 |
街かどケアネット滋賀 |
| 「県民の参加の森林づくり」実施報告書 |
滋賀県 |
平成14年3月 |
滋賀県森林センター |
| 県政の目標『しがのベンチマーク2003年度版』 |
滋賀県政策調整部経営改革支援室 |
平成15年12月 |
滋賀県政策調整部経営改革支援室 |
| 県政の目標『しがのベンチマーク2004年度版』 |
滋賀県 |
平成16年12月 |
滋賀県政策調整部企画調整課 |
| 県政の目標『しがのベンチマーク2004年度版』別冊（資料編） |
滋賀県 |
平成16年12月 |
滋賀県政策調整部企画調整課 |
| 経済産業省(経済勧業局)におけるＮＰＯ等への支援・連携の推進に関する調査報告書 |
経済産業省東北経済産業局 |
平成14年3月 |
経済産業省東北経済産業局 |
| 経団連1996年度社会貢献活動実績調査結果 |
社会貢献推進委員会経団連1%クラブ |
H9.12.11 |
1%クラブ事務局 |
| 経団連資料No.18社会貢献資料2002年グッド・カンパニーへの変革（(II)） |
（社）経済団体連合会社会本部 |
2002年3月 |
（社）経済団体連合会社会本部 |
| ケース・スタディ日本のＮＰＯ |
山内直人・出口正之 |
2000年3月18日 |
大阪大学大学院国際公共政策研究科山内研究室 |
| 下水文化研究第5号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H5.6.26 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第6号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H6.8.31 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第7号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H7.9.12 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第8号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H8.8.26 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第9号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H9.8.10 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第10号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H10.12.15 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第11号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H12.1.25 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第12号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
H12.10.7 |
日本下水文化研究会 |
| 下水文化研究第16号 |
日本下水文化研究会運営委員会 |
2005年3月18日 |
日本下水文化研究会 |
| 月間Keidanren3 |
経団連 |
1998年3月1日 |
経団連 |
| 月刊かながわ1996４ |
神奈川県県民部広報課 |
H8.4.1 |
神奈川県県民部広報課 |
| 月刊むすぶ-自治・ひと・くらし-No.330 |
（株）ロシナンテ社 |
1998年6月1日 |
（株）ロシナンテ社 |
| 元気なＮＰＯになる本 |
社会福祉法人宮崎県社会福祉協議会 |
1999/3/10 |
社会福祉法人宮崎県社会福祉協議会 |
| 県政の目標しがのベンチマーク２０００ |
滋賀県 |
平成12年8月 |
滋賀県 |
| 県政の目標『しがのベンチマーク2004年度版』 |
滋賀県 |
平成16年12月 |
滋賀県政策調整部企画調整課 |
| 県政の目標『しがのベンチマーク2004年度版』（資料編） |
滋賀県 |
平成16年12月 |
滋賀県政策調整部企画調整課 |
| 健全で質の高い環境の確保を目指して滋賀県環境基本条例のあらまし |
滋賀県 |
平成8年 |
滋賀県 |
| 県内製造業省エネルギー対策実態調査報告書 |
財団法人滋賀総合研究所・滋賀県中小企業情報センター |
平成7年3月 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| 原発と地球環境 |
原子力資料情報室 |
1999年3月31日 |
原子力資料情報室 |
| 県民活動の活性化に関する報告書 |
山口県県民支援システム検討委員会 |
平成11年3月 |
山口県県民支援システム検討委員会 |
| 県民のくらし（消費・環境・福祉・文化）に関する意識と行動の調査報告書 |
滋賀大学産業共同研究センター |
1997年3月 |
滋賀県生活協同組合連合会 |
| 県民の社会貢献活動促進のための基本的な考え方 |
滋賀県 |
平成11年7月 |
滋賀県 |
| 県民ボランティアネットワーク参画（交流）名簿 |
富山県民ボランティア総合支援センター |
平成14年3月 |
富山県民ボランティア総合支援センター |
| 1994年〜1997年調査報告書現在日本の非営利法人−日本の財団・社団の実態調査を中心として− |
林知己 |
1997年7月 |
笹川平和財団 |
| 「子どもたちのボランティア活動地域支援モデル開発普及事業」事業報告書 |
社団法人日本青年奉仕協会 |
平成15年3月 |
社団法人日本青年奉仕協会 |
| 『公益法人』掲載記事集成日本のフィランソロピーを考える-フィランソロピー研究会の論議から- |
フィランソロピー研究会 |
1992年3月10日 |
財団法人公益法人協会 |
| 公契約とリビング・ウェッジ |
|
|
|
| 1997年(平成9年)度子どもたちに生きる力を-競争より連帯を-年報<第4号&rt; |
風の子保育園 |
1998.7.1 |
風の保育園 |
| 広域行政と市町村合併-新しい自治の体制をめざして- |
滋賀県 |
平成10年 |
滋賀県総務部市町村振興課 |
| 公益寄付金税制の改革に関する提言 |
自由人権協会 |
1995/3/1 |
自由人権協会 |
| 講演ｼﾘ-ｽﾞ2石積み |
滋賀県研修所 |
平成10年12月 |
滋賀県研修所 |
| 講演録滋賀大学アジア経済フォーラム知識経済化するアジア |
滋賀大学産業共同研究センター |
2003年1月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 講演録滋賀大学企業経営革新フォーラム企業経営におけるリスクマネジメント |
滋賀大学産業共同研究センター |
2001年11月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 講演録滋賀大学企業経営革新フォーラムリスク管理としての社内文書管理 |
滋賀大学産業共同研究センター |
2003年2月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 講演録滋賀大学マーケティング戦略フォーラム映像を中心としたＪＶＣの国際マーケティング |
滋賀大学産業共同研究センター |
2003年1月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 講演録NO.2滋賀大学企業経営革新フォーラム中小企業と人材育成 |
滋賀大学産業共同研究センター |
平成9年9月 |
滋賀大学産業共同研究センター |
| 公共をえがく動き出した市民公共事業「市民とごみフォーラム」2期3年次/報告書 |
（財)廃棄物研究財団大阪研究センター |
2001年3月 |
（財）廃棄物研究財団大阪研究センター |
| 甲西町くらしの便利長（ポルトガル語） |
甲西町 |
平成6年3月 |
甲西町 |
| 高知県ボランティア・ＮＰＯセンター事業レポート〜2001年度の取り組み〜 |
高知県ボランティア・ＮＰＯセンター |
2002年3月31日 |
高知県ボランティア・ＮＰＯセンター |
| 高知県におけるボランティアおよびＮＰＯに対する県民意識とＮＰＯ支援の課題−2つのアンケート調査から− |
高知県大学人文学部上田健作研究室高知県文化環境部男女共同参画・ＮＰＯ課 |
平成16年3月31日 |
高知県大学人文学部上田健作研究室高知県文化環境部男女共同参画・ＮＰＯ課 |
| 公的介護保険制度施行に向けて住民の幸せのために地方自治体は何をすべきか新たな地域システムづくりへの提言首長篇 |
財団法人さわやか財団 |
平成11年3月 |
財団法人さわやか財団 |
| 公的介護保険制度施行に向けて住民の幸せのために地方自治体は何をすべきか新たな地域システムづくりへの提言職員編 |
財団法人さわやか財団 |
平成11年3月 |
財団法人さわやか財団 |
| 広報・リレー短信編人からひとへ |
山岡和芳 |
平成7年4月 |
|
| 高齢期の生きがいと社会参加に関する調査報告書1999年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
1999年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 高齢社会における児童・生徒の意識行動に関する調査研究報告書 |
財団法人レイカディア振興財団 |
2003年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 高齢社会に向けての県民意識調査 |
滋賀県 |
平成9年10月 |
滋賀県 |
| 高齢者のＱＯＬを高める入浴のあり方に関する調査研究報告書 |
財団法人レイカディア振興財団 |
1998年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 高齢者の新しい生きがいづくりに向けて〜21世紀の高齢者活動〜 |
新高齢者市民淡海の風おこし事業企画・支援会議 |
平成13年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 高齢者の「居場所」に関する調査報告書 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
2004年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 高齢者の就労に関する意識調査報告書 |
財団法人レイカディア振興財団 |
1999年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 高齢者のライフデザインと地域社会への参加に関する報告書1998年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
1998年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| 五個荘町町勢要覧 |
五個荘町役場町長公室 |
|
滋賀県神崎郡五個荘町 |
| 国際協力ＮＧＯのための「子ども参加実践ガイドライン」 |
「南」の子ども支援ＮＧＯネットワーク |
2003年10月 |
（特活）国際協力ＮＧＯセンター |
| 国際交流ＮＰＯの人材と財政に関する調査報告書 |
関西国際交流団体協議会 |
1999年4月 |
関西国際交流団体協議会 |
| 国際人権シンポジウム報告書国際人権フォーラム |
国際人権フォーラム実行委員会 |
|
国際人権フォーラム実行委員会 |
| 国際シンポジウム「地域社会になぜアートが必要か？」平成10年度国際交流基金文化事業連絡会報告書 |
国際交流基金国際交流相談室 |
H11.10.30 |
国際交流基金国際交流相談室 |
| 国際比較から見た地方自治と都市問題-先進20カ国の分析- |
北海道比較地方自治研究会 |
1994年3月25日 |
北海道比較地方自治研究会 |
| 国内地球環境保全活動方策に関する調査業務「農業と関連で見た環境保全の状況」 |
環境事業団地球環境基金部 |
平成14年3月 |
環境事業団地球環境基金部 |
| 国民等との対話を促進する行政機能・手法のあり方に関する研究〜アメリカとイギリスを事例を参考として〜 |
国土交通省国土交通政策研究所 |
2001年6月 |
国土交通省国土交通政策研究所 |
| 第19回国民文化祭・ふくおか２００４とびうめ国文祭 |
第19回国民文化祭福岡県実行委員会事務局 |
|
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| 国連世界調査報告書1999開発と女性の役割−グローバリゼーション・ジェンダー・労働 |
日本ネグロス・ｷｬﾝﾍﾟ-ﾝ委員会/アジア農村オルタナティブ |
2001年8月10日 |
日本ネグロス・ｷｬﾝﾍﾟ-ﾝ委員会/アジア農村オルタナティブ |
| 湖国21世紀里地づくりへの提言 |
21世紀の持続可能な里地づくり検討会 |
H14.3.1 |
滋賀県企画県民部規企画課 |
| 湖国２１世紀記念イベント検討調査報告書 |
滋賀県企画部 |
平成7年3月 |
滋賀県企画部企画調整課 |
| 湖国21世紀記念事業ムーヴメント展開方策調査報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
H14.3.1 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| 湖国２１世紀ビジョンひとの時代・活力創生の郷土づくり |
滋賀県 |
昭和62年6月 |
滋賀県 |
| 湖国２１世紀ビジョンビジョン講演会講演記録 |
滋賀県企画部企画調整課 |
昭和59年12月 |
滋賀県企画部企画調整課 |
| 湖国２１世紀ビジョンビジョンの総合点検中間報告書別冊附属資料 |
滋賀県新世紀委員会フォローアップ部会 |
平成6年3月 |
滋賀県企画部企画調整課 |
| 湖国２１世紀ビジョンビジョンの総合点検答申新たな政策指針 |
滋賀県新世紀委員会 |
平成7年2月 |
滋賀県企画部企画調整課 |
| 湖国21世紀への波動昭和59年度総研セミナーの記録 |
財団法人滋賀総合研究所 |
S60.4.30 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| 湖国滋賀 |
滋賀県広報課 |
平成4年3月 |
滋賀県広報課 |
| 湖国農山漁村女性プラン |
滋賀県農林水産部 |
平成7年 |
滋賀県農林水産部 |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第2号1991年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1992.1.24 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第3号1992年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1993.1.22 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第4号1993年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1994.1.26 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第5号1994年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1995.1.26 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第6号1995年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1996.1.16 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第7号1996年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1997.1.17 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第8号1997年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1998.1.22 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第9号1998年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
1999.1.27 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国の自然と環境破壊の現場から第9号1999年度版 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
2000.1.26 |
びわ湖自然環境ネットワーク |
| 湖国のまちづくり2000-助成制度と表彰制度一覧- |
滋賀県企画県民部地域振興課 |
平成12年3月 |
滋賀県企画県民部地域振興課 |
| 湖西森・里・湖交流会参加団体情報２００５年VOL.１ |
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2005年 |
もりっこ交流会実行委員会 |
| 個人情報保護講演会報告書 |
滋賀県 |
平成9年1月 |
滋賀県総務部総務課県民情報室 |
| 個人情報保護条例の運用の手引き |
滋賀県 |
平成7年9月 |
滋賀県総務部総務課県民情報室 |
| 湖西の水をたずねて |
滋賀県大津保健所 |
|
滋賀県大津保健所 |
| 第2回湖西森・里・湖交流会報告書 |
第2回湖西森・里・湖交流会実行委員会 |
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平成17年3月 |
| 「子育てＮＰＯと企業のコラボレート事業」報告書 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2005年5月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 小平市市民活動モデル調査報告書−小平市市民活動の実態と地域コミュニティにおける市民活動の役割の調査・研究− |
小平市生活文化部市民生活課 |
平成13年2月 |
小平市生活文化部市民生活課 |
| 湖東地域づくりフォーラム「湖東地域の環境問題を考える」意見交換会報告書 |
湖東地域づくりフォーラム事業実行委員会 |
H11.3.31 |
湖東地域作りフォーラム事業実行委員会 |
| 子どもが健やかに生まれ育つための環境づくりについて(提言)[概要版] |
滋賀県子育て環境づくり推進協議会滋賀県 |
平成8年3月 |
滋賀県子育て環境づくり推進協議会滋賀県 |
| 子ども環境会議 |
滋賀県びわ湖環境部環境政策課 |
|
滋賀県びわ湖環境部環境政策課 |
| 子どもの権利に関する実態・意識調査平成16年(2004年）3月調査 |
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平成16年3月 |
滋賀県健康福祉部児童家庭課 |
| コピーしてそのまま使える申請手続書類用紙例 |
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| 湖北長浜の民家を訪ねる |
湖北観光情報茶屋四居家 |
|
湖北観光情報茶屋四居家 |
| 湖北の城-水とくらし- |
滋賀県長浜保健所 |
平成6年3月 |
滋賀県長浜保健所 |
| ゴミのルールブック |
滋賀県環境整備課 |
平成4年 |
|
| コミュニティ・エンパワーメント-自立と共生を求めて- |
ＣＳ神戸沿革誌編集委員会 |
2003年6月1日 |
特定非営利活動法人コミュニティ・サポートセンター神戸 |
| コミュニティ再興に向けた協働のあり方に関する調査報告書 |
社団法人日本リサーチ研究所 |
平成16年3月 |
社団法人日本リサーチ研究所 |
| コミュニティ財としての高齢者地域活動の振興に関する調査研究報告書 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
2005年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| コミュニティ・シンクタンク研究中間報告コミュニティ・シンクタンクをつくろう〜地域を「感じる」「考える」「つくる」しくみづくり〜 |
ＮＰＯ政策研究所コミュニティ・シンクタンク研究会 |
1999年8月16日 |
ＮＰＯ政策研究所コミュニティ・シンクタンク研究会 |
| コミュニティ・レストラン起業ガイドブックＮＰＯで拓く地域のしごと場〜コミュニティ・ビジネスとしてのＮＰＯマネジメント〜 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
2002年3月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
| コミュニティ総合政策研究〜奈良町・コミュニティ総合政策第1時研究〜 |
ＮＰＯ政策研究所/財団法人奈良まちづくりセンター/奈良町・コミュニティ研究会 |
1998年4月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ政策研究所 |
| コミュニティでの実践的な学習を通して、『市民であることを探求する』〜生徒のための手引書〜 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
2000年3月30日 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
| コミュニティでの実践的な学習を通して、『市民であることを探求する』〜先生のための手引書〜 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
2000年3月30日 |
社会福祉法人東京都社会福祉協議会 |
| コミュニティビジネスがもたらす元気なまちづくりコミュニティビジネス研究会報告書 |
財団法人東京都市町村自治調査会 |
2003年3月 |
財団法人東京都市町村自治調査会 |
| コミュニティビジネス起業ガイドブック |
(財）滋賀県産業支援プラザ |
H17.2.1 |
(財）滋賀県産業支援プラザ |
| コミュニティビジネスニーズおよび実態調査報告書 |
滋賀県商工観光労働部労政能力開発課 |
平成17年2月 |
滋賀県商工観光労働部労政能力開発課 |
| コミュニティビジネスの手法によって地域を活性化させるための「インターミディアリー」構築推進プロジェクト調査事業 |
関東経済産業局 |
平成15年3月 |
関東経済産業局 |
| コミュニティビジネスハンドブック-近畿の施策と事例- |
近畿経済産業局 |
2002年6月 |
近畿経済産業局 |
| コミュニティ・ビジネスハンドブック |
大阪ボランティア協会ＮＰＯ推進センター |
2005年3月 |
大阪府商工労働総務課政策グループ |
| コミュニティをデザインする大津・志賀地域まちづくり提案書 |
滋賀県政策調整課/大津・志賀まちづくりＮＰＯ会議 |
2002年3月 |
滋賀県政策調整課/大津・志賀まちづくりＮＰＯ会議 |
| これからの国際市民協力・交流活動に対する助成等のあり方に関する調査報告書 |
ＮＨＯ自治体国際協力推進会議 |
1998年3月 |
（財）東京国際交流財団総務部国際交流課 |
| コロネットＢＯＯＫ２イベントネットワークの芽 |
コロンブスイベントネットワーク委員会事務局 |
1992年7月 |
コロンブスイベントネットワーク委員会事務局 |
| コロネットＢＯＯＫ３イベントネットワークの若葉 |
コロンブスイベントネットワーク委員会事務局 |
1993年3月 |
コロンブスイベントネットワーク委員会事務局 |
| 今月のみどころ今月の自然観察No.58〜No.69 |
滋賀県立朽木いきものふれあいの里 |
|
滋賀県立朽木いきものふれあいの里 |
| 今後の地球温暖化防止対策のあり方について中間取りまとめ |
中央環境審議会企画制作部会 |
平成9年12月 |
中央環境審議会 |
| 第3次期湖東町総合開発計画後期基本計画【ダイジェスト版】 |
湖東町 |
平成11年3月 |
湖東町企画財政課 |
| 平成10年度神戸市市民活動実態調査報告書別冊ヒアリングシート |
震災しみん情報室 |
平成11年3月 |
神戸市市民局市民活動支援課 |
| 平成10年度広報・公聴活動 |
滋賀県 |
|
滋賀県広報課 |
| 平成11年度神戸市市民活動実態調査報告書 |
震災しみん情報室 |
平成11年3月 |
神戸市市民局市民活動支援課 |
| 平成6年度工業統計速報 |
通商産業大臣官房調査室 |
平成7年11月 |
通商産業大臣官房調査室 |
| 平成7年度公共用水域・地下水水質測定計画 |
滋賀県 |
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滋賀県 |
| 平成8年講義要録集「家から個へ」 |
滋賀県立婦人センター |
1997年3月 |
滋賀県立婦人センター |
| 平成9年度広報・公聴活動 |
滋賀県 |
|
滋賀県広報課 |
| 平成9年度「個人から見た市民活動に関する調査」委託調査結果報告 |
株式会社電通総研 |
平成10年3月 |
株式会社電通総研 |
| 子どもが健やかに生まれ育つための環境づくりについて(提言) |
滋賀県子育て環境づくり推進協議会滋賀県 |
平成8年3月 |
滋賀県子育て環境づくり推進協議会滋賀県 |
| 高知県ボランティア・ＮＰＯセンター事業レポート〜2003年度取組み〜 |
高知県ボランティア・ＮＰＯセンター |
2004年4月 |
高知県ボランティア・ＮＰＯセンター |
