| 図書名 |
著・編者名 |
発行 |
発行先・出版社 |
| 長崎県ＣＩの歩み |
長崎県企画部企画課 |
1997年7月1日 |
長崎県企画部企画課 |
| 長野県内のＮＰＯ法人と行政とのパートナーシップ及び業務委託等の実態と課題に関する調査報告書 |
特定非営利活動法人長野県ＮＰＯセンター |
2002年3月 |
長野県 |
| 長野県内の特定非営利活動法人の現状及び課題に関する調査報告書 |
特定非営利活動法人長野県ＮＰＯセンター |
2001年3月 |
長野県 |
| 長浜生活便利長（スペイン語版） |
長浜市民国際交流協会 |
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長浜市民国際交流協会 |
| なぜ、いま評価なのか国際開発ＮＧＯの評価を考える |
笹川平和財団 |
2001年9月25日 |
笹川平和財団 |
| ならの風Vol.12002冬号 |
自治・分権の会奈良サロン |
2002年12月15日 |
自治・分権の会奈良サロン |
| ならボランティアガイドブック |
奈良県生活環境部県民生活課 |
2001年3月 |
奈良県生活環境部県民生活課 |
| ならボランティアガイドブック |
奈良県生活環境部県民生活課 |
2004年3月 |
奈良県生活環境部県民生活課 |
| 第3回なら、ＮＰＯフォーラム−なぜ、ＮＰＯと行政の協働なのか"新しい社会の仕組みを求めて?− |
特定非営利活動法人ならＮＰＯセンター |
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| 平成9年度第8回長崎ふるさと未来塾長崎のふるさとを拓く |
財団法人長崎県地域経営センター |
平成10年3月 |
財団法人長崎県地域経営センター |
| 「'78日米民間環境会議」講演要旨集 |
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| 「日本社会における市民活動団体のアカウンタビリティ確保に必要な施策の検討」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2000年6月 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| 日米エコレス（エコ・コミュニティ・レストラン）協働プロジェクト−“食”をテーマにしたコミュニティエンパワーメント−報告書 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
2004年6月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
| 『日米センターＮＰＯフェローシップ-第1期研修報告書-』 |
国際交流基金日米センター |
2002年10月 |
国際交流基金日米センター |
| 『日米センターＮＰＯフェローシップ-パイロットフェロー研修報告書-』 |
国際交流基金日米センター |
2001年2月 |
国際交流基金日米センター |
| 日米センターＮＰＯフェローシップ−第３/４期フェロー研修報告書− |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
2005年4月 |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
| にいがたＮＰＯ・ボランティアガイド |
県民ボランティア運動実行委員会 |
平成11年9月 |
新潟県環境生活部生活企画課内県民ボランティア運動実行委員会 |
| 新潟一村一価値づくりガイドブック |
新潟県企画調整部 |
1998年3月 |
（財）ニューにいがた振興機構 |
| 新居浜市市民活動モデル調査報告書-市民と行政の協働によるまちづくりのための現状調査- |
新居浜市企画調整部生涯学習課 |
平成14年3月 |
新居浜市企画調整部生涯学習課 |
| 西尾漠が語る放射性廃棄物のすべて |
原子力資料情報室 |
2002年3月28日 |
原子力資料情報室 |
| 日米英民間財源比較調査研究報告書 |
社会福祉法人中央共同募金会 |
平成9年9月31日 |
社会福祉法人中央共同募金会 |
| 第２次日米英民間財源比較調査研究報告書 |
日米英三国の民間者期福祉事業をサポートする民間財源の活用に関する調査比較研究委員会 |
H15.12.31 |
社会福祉法人中央共同募金会 |
| 日米センターＮＰＯフェローシップ−第2回フェロー研修報告書− |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
2003年11月 |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
| 日米センターＮＰＯフェローシップ−第３/４期フェロー研修報告書− |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
2005年4月 |
独立行政法人国際交流基金日米センター |
| 日米の寄付市場とＮＰＯ〜ＮＰＯアカウンタビリティモデルの事業例を通じた日米比較プロジェクト〜 |
松原明・轟木洋子 |
2003年5月 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| 日本ＮＰＯ学会夏季合宿セミナー2003報告要旨集 |
日本ＮＰＯ学会 |
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日本ＮＰＯ学会 |
| 日本ＮＰＯ学会第3回年次大会報告書概要集 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
2000年3月18日 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
| 日本ＮＰＯ学会第4回年次大会報告書概要集 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
2002年3月8日 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
| 日本ＮＰＯ学会第5回年次大会報告書概要集 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
2003年3月14日 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
| 日本ＮＰＯ学会第6回年次大会報告概要集 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
2004/3/19 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
| 日本ＮＰＯ学会第7回年次大会報告概要集 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
H17.3.20 |
日本ＮＰＯ学会事務局 |
| 日本インターミディアリーの研究報告書 |
（株）ヒューマンルネッサンス研究所 |
1997年3月 |
（株）ヒューマンルネッサンス研究所 |
| 日本財団ＮＰＯ支援センター強化プログラム新しいリーダーシップの開発と次世代人材養成プログラム〜ＮＰＯ国際ネットワーキングが拓く市民社会〜報告書 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
2003年8月 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ研修・情報センター |
| 日本上流文化圏研究所研究年報Vol.1[1996.4-2000.3] |
日本上流文化圏研究所 |
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日本上流文化圏研究所 |
| 日本における非営利セクターの現状 |
日本ＮＰＯセンター |
2002年9月 |
日本ＮＰＯセンター |
| 日本のサポートセンター設立・活動プログラム・活動の実際 |
市民活動地域支援システム研究会 |
1998年3月 |
市民活動地域支援システム研究会 |
| 日本のＮＰＯの経済規模 |
経済企画庁国民生活局 |
H10.6.15 |
大蔵省印刷局 |
| 日本のＮＰＯ労働市場 |
山内直人編 |
2002年9月1日 |
日本ＮＰＯ学会ＮＰＯ労働市場研究会 |
| 日本の市民活動支援組織の現状と課題 |
西まゆ |
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| 日本の水'96 |
（財）水資源協会 |
平成8年7月 |
国土庁 |
| 日本の水'98 |
（財）水資源協会 |
平成10年7月 |
国土庁 |
| 日本ボランティア学会2000年度学会誌 |
中村陽一 |
2001/10/1 |
日本ボランティア学会 |
| 人間文化創刊準備号 |
滋賀県立大学 |
1996年3月31日 |
滋賀県立大学人間文化学部 |
| 人間文化第1号 |
滋賀県立大学 |
1996年11月30日 |
滋賀県立大学人間文化学部 |
| 人間文化第2号 |
滋賀県立大学 |
1997年3月31日 |
滋賀県立大学人間文化学部 |
| 人間文化第4号 |
滋賀県立大学 |
1998年3月31日 |
滋賀県立大学人間文化学部 |
| 認定ＮＰＯ法人制度の手引 |
国税庁 |
平成13年8月 |
国税庁 |
| 農業富民別冊ザ・村おこし |
ふるさと農業研究会 |
S61.10.10 |
財団法人富民協会 |
| 農村アメニティ・コンクール10周年「ここちよさという選択」 |
国土庁地方振興局農村整備課 |
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国土庁地方振興局農村整備課 |
| 能力開発の夢 |
幻のあそび集団河童塾 |
H10.10.10 |
幻のあそび集団河童塾 |
| ノンプロフィット・レビュー第1巻1号 |
日本ＮＰＯ学会編集委員会 |
2001年6月 |
日本ＮＰＯ学会 |
| ノンプロフィット・レビュー第1巻2号 |
日本ＮＰＯ学会編集委員会 |
2001年12月 |
日本ＮＰＯ学会 |
| ノンプロフィット・レビュー第2巻1号 |
日本ＮＰＯ学会編集委員会 |
2002年6月 |
日本ＮＰＯ学会 |
| ノンプロフィット・レビュー第2巻2号 |
日本ＮＰＯ学会編集委員会 |
2002年12月 |
日本ＮＰＯ学会 |
| 1996年度（平成9年度）年次報告書阪神・淡路コミュニティー基金 |
阪神・淡路コミュニティ基金 |
1997年9月1日 |
阪神・淡路コミュニティ基金 |
| 育む・活かす・繋ぐ平成10年度林野庁地球温暖化対策モデル事業事例集 |
林野庁 |
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全国森林組合連合会 |
| 畑の美術館と文化観光の現実のために |
秦荘町商工会秦荘町商工会まちづくり委員会 |
平成7年3月 |
秦荘町商工会 |
| 畑の美術館と文化観光の現実のために商工会等地域振興実現化事業報告書 |
秦荘町商工会秦荘町商工会まちづくり委員会 |
平成9年3月 |
秦荘町商工会 |
| 働く場としてのＮＰＯ−民間非営利組織（ＮＰＯ）の活動と労働行政に関する調査研究報告− |
株式会社第一総合研究所 |
平成10年7月 |
株式会社第一総合研究所 |
| 初月コミュニティ計画みどりとうるおいのまち |
初月地区コミュニティ計画策定市民会議 |
平成11年4月 |
高知市 |
| はばたく東近江滋賀中部地域ＣＩ計画策定業務報告書 |
滋賀中部地域行政事務組合 |
平成9年9月 |
滋賀中部地域行政事務組合 |
| 阪神大震災と自治体の法政策と財政課題 |
（財）神戸市都市問題研究所・自治体学会近畿部会・阪神大震災地方行財政研究会 |
H9.3.31 |
（財）神戸市都市問題研究所・自治体学会近畿部会・阪神大震災地方行財政研究会 |
| 『パションで前進』グラウンドワーク三島からパートナーシップの提案 |
特定非営利活動法人グラウンドワーク三島 |
|
特定非営利活動法人グラウンドワーク三島 |
| パートナーシップへのパスポート-欧州住民見聞録-平成10年度欧州行政調査報告書 |
滋賀県市町村職員研修協会 |
平成11年3月 |
滋賀県市町村職員研修協会 |
| パートナーシップと県民活動の支援方策にかかる調査 |
淡海ネットワークセンター |
平成10年3月 |
淡海ネットワークセンター |
| パートナーシップに基づく協働の推進に係る調査報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成13年3月 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| 浜松ブラジル情報マップ |
特定非営利活動法人浜松NPOネットワークセンター |
2001年10月 |
特定非営利活動法人浜松NPOネットワークセンター |
| 〜必見！ＮＰＯ法のそこが知りたい〜最新ＮＰＯ法セミナー報告書 |
社団法人日本青年会議所ＮＰＯでつくるコミュニティ推進委員会 |
1998年7月 |
社団法人日本青年会議所ＮＰＯでつくるコミュニティ推進委員会 |
| 人の力と熱意を信じて生活復興県民ネット活動記録 |
生活復興県民ネット |
平成17年3月 |
生活復興県民ネット |
| 人の力と熱意を信じて生活復興県民ネット活動記録(概要版) |
生活復興県民ネット |
平成17年3月 |
生活復興県民ネット |
| 兵庫自治資料 |
兵庫地方自治研究センター |
2003/2/15 |
兵庫地方自治研究センター |
| 「広がれボランティアの輪」連絡会議提言集 |
「広がれボランティアの輪」連絡会議 |
平成11年6月 |
「広がれボランティアの輪」連絡会議 |
| ひろしま元気づくりカンパニー |
財団法人広島市ひと・まちネットワーク |
平成16年3月 |
財団法人広島市ひと・まちネットワーク |
| 「広島市ボランタリー総合支援センター研究会」報告書 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
平成11年6月 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
| 第１回「ひと時代」シンポジウム報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成元年3月 |
滋賀県企画部 |
| 彦根議論(299) |
滋賀大学経済学会 |
H8.1.31 |
滋賀大学経済学会 |
| 彦根議論(306) |
滋賀大学経済学会 |
H9.2.28 |
滋賀大学経済学会 |
| ひとづくり・わがまちの未来戦略<地域イベントの手法とその課題 |
茨城県総務部地方課 |
平成8年3月 |
茨城県総務部地方課 |
| 人の力と熱意を信じて生活復興県民ネット活動記録 |
生活復興県民ネット |
平成17年3月 |
生活復興県民ネット |
| 人の力と熱意を信じて生活復興県民ネット活動記録（概要版） |
生活復興県民ネット |
平成17年3月 |
生活復興県民ネット |
| 広島県市民活動団体ダイレクトリー |
ＮＰＯ推進センター広島準備会 |
1997年3月 |
ＮＰＯ推進センター広島準備会 |
| 広島のとんでる会社おもしろ会社 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
2000年3月15日 |
広島市ボランタリー総合支援センター研究会 |
| 平成7年度ひろがる福祉の輪ＰＡＲＴ．１３ |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成8年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 第２回「ひと時代」シンポジウム報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成2年1月 |
滋賀県企画部 |
| 第３回「ひと時代」シンポジウム報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成3年2月 |
滋賀県企画部 |
| 第４回「ひと時代」シンポジウム報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
平成4年3月 |
滋賀県企画部 |
| ヒマラヤン・グリーン・クラブレポートNo.11 |
ヒマラヤン・グリーン・クラブ |
2003/11/1 |
ヒマラヤン・グリーン・クラブ |
| 第10回琵琶湖研究シンポジウム記録シロウトサイエンスのサイエンス |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1992年3月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 第13回琵琶湖研究シンポジウム琵琶湖国際共同観測 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1994年 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 第14回琵琶湖研究シンポジウム農村地域の生物と生態系保全 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1996年 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 第1回琵琶湖研究シンポジウム琵琶湖研究の課題と方向 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1983年3月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 第2回琵琶湖研究シンポジウム琵琶湖集水域の環境保全と地域経済 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1984年3月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| びわ湖会議20周年記念誌すきとおるびわ湖を未来へ |
「びわ湖を守る水環境保全県民運動」県連絡協議会（びわ湖会議）20周年記念誌編集委員会 |
H11.3.31 |
「びわ湖を守る水環境保全県民運動」県連絡協議会（びわ湖会議） |
| 琵琶湖研究所10周年記念シンポジウム琵琶湖研究10年成果と今後の課題 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1993年10月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 琵琶湖研究所記念誌（所報222003年度） |
滋賀県琵琶湖研究所 |
2003年3月25日 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 琵琶湖研究所の所の活動紹介-研究のすすめ方と成果の意義について- |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1995年1月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 琵琶湖情報ハイウェイネット計画-滋賀県地域情報化推進プラン- |
滋賀県 |
平成11年9月 |
滋賀県企画県民部情報統計課 |
| 琵琶湖とひととの未来考 |
滋賀県 |
|
滋賀県琵琶湖環境部水政課 |
| びわ湖の水環境 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1991年 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 琵琶湖の水をきれいにするために源五郎鮒の冒険 |
滋賀県 |
|
滋賀県 |
| 琵琶湖博物館開設準備室研究調査報告第2号琵琶湖の歴史と環境-その変動と生活- |
（仮称）琵琶湖歴史環境研究会 |
1994年3月 |
琵琶湖博物館開設準備室 |
| 琵琶湖博物館開設準備室研究調査報告第3号古琵琶湖層群の足跡化石 |
野洲川足跡化石調査団 |
1995年3月 |
琵琶湖博物館開設準備室 |
| 琵琶湖博物館展示ガイド |
滋賀県立琵琶湖博物館 |
平成8年10月 |
滋賀県立琵琶湖博物館 |
| 平成7年度琵琶湖文化論実習報告書 |
滋賀県立大学人間文化学部 |
|
滋賀県立大学人間文化学部 |
| びわ湖よしよしプロジェクト報告書 |
ＦＬＢびわ湖環境ネットワーク |
2004/4/15 |
ＦＬＢびわ湖環境ネットワーク |
| 琵琶湖・淀川水質浄化共同実験センター年報第5号-平成14年度- |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
2003年9月 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
| 琵琶湖・淀川水質浄化共同実験センター年報第6号 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
2004年10月 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
| 琵琶湖・淀川水質浄化共同実験センター年報第7号平成16年度 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
2005年10月 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
| 琵琶湖・淀川水系における水環境の安全性微量有害物質・病原性微生物の現状と対策の視点 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
平成15年5月 |
財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 |
| びわ湖を救え！〜琵琶湖水上バイク問題報告書〜 |
ＦＬＢびわ湖環境ネットワーク |
2003/3/21 |
ＦＬＢびわ湖環境ネットワーク |
| 第2回ヒューマニティーフォーラム２１報告集「２１世紀の日本社会・内なる国際化と多文化共生」 |
近江渡来人倶楽部 |
|
|
| ヒューマンネットワーク東京東京都ＣＩ開発の記録 |
東京都 |
平成4年3月 |
東京都情報連絡室 |
| ヒューマンネットワーク東京東京都ＣＩ推進計画大綱 |
東京都 |
昭和62年8月 |
東京都情報連絡室ＣＩ推進事務局 |
| 1999年度研究調査等の概要 |
兵庫県シンクタンク等協議会 |
2000年3月 |
兵庫県シンクタンク等協議会 |
| 評価のすすめ福祉分野で活躍する非営利組織のために |
笹川平和財団 |
2001年9月25日 |
笹川平和財団 |
| ひょうごＮＰＯデータブック |
|
2004/3/1 |
兵庫県社会福祉協議会ひょうごボランタリープラザ |
| 兵庫県シンクタンク等協議会平成12年度視察見学報告書 |
兵庫県シンクタンク等協議会 |
2001年3月 |
兵庫県シンクタンク等協議会 |
| 「ふなずし」を考える-近江の文化と風土を探って- |
環境と食の研究会編 |
1997年3月 |
環境と食の研究会 |
| ファミリーボランティア促進フォーラム報告書 |
社会福祉法人日本青年奉仕協会 |
平成16年3月 |
社会福祉法人日本青年奉仕協会 |
| 第1回福井・滋賀・三重市民フォーラム報告書 |
福井・滋賀・三重市民活動フォーラム実行委員会事務局 |
平成10年3月 |
滋賀県企画県民部企画課/福井県県民生活部生活企画課/三重県生活文化部生活文化政策課 |
| 風景 |
滋賀県 |
|
滋賀県企画部地域振興室 |
| ふうけい |
滋賀県企画部地域振興室 |
平成6年3月 |
滋賀県企画部地域振興室 |
| 福井・滋賀・三重市民活動フォーラム’９８報告書 |
福井・滋賀・三重市民活動フォーラム実行委員会事務局 |
1998年3月 |
福井・滋賀・三重市民活動フォーラム実行委員会事務局 |
| 福井県民社会貢献活動支援基本計画〜ふれあいと活力のある地域づくりをめざして〜 |
福井県民生活部生活企画課 |
平成12年9月 |
福井県民生活部生活企画課 |
| ふくしまの地域づくり |
福島県 |
平成10年3月 |
福島県総務部市町村課 |
| ふじのくに舞台芸術フォーラム'97報告書 |
静岡県 |
|
静岡県 |
| ふるさと産業おこし関係新聞切り抜き情報索引目録<1997年12月1日〜1998年2月28日&rt; |
財団法人物産プラザふくしま |
|
財団法人物産プラザふくしま |
| ふるさと滋賀の風景づくり景観マップ |
滋賀県企画部地域振興室 |
|
滋賀県企画部地域振興室 |
| ふるさと滋賀の風景を守り育てる条例関係例規集 |
滋賀県企画部 |
S62.3.31 |
滋賀県企画部調整室 |
| ふるさと創生の理念と構想 |
自由民主党ふるさと創生推進調査会 |
平成2年1月 |
自由民主党ふるさと創生推進調査会 |
| ふるさと体験データ集’98 |
財団法人地域活性化センター |
平成10年3月 |
財団法人地域活性化センター |
| ふるさとの風景を子どもたちにメダカの学校小田分校 |
メダカの学校小田分校事務局 |
平成15年2月 |
メダカの学校小田分校事務局 |
| ふれあい支えあいのきっかけづくり地域通貨・手引書 |
財団法人さわやか財団 |
2001年3月 |
財団法人さわやか財団 |
| ふれいのまちづくり事業報告書平成１6年（2004年）度 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成17年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 『文化経済学』第1巻第1号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1998年5月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第1巻第2号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1998年10月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第1巻第3号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1999年3月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第1巻第4号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1999年9月30日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第2巻第1号 |
文化経済学会<日本&rt; |
2000年3月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第2巻第2号 |
文化経済学会<日本&rt; |
2000年9月30日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第2巻第3号 |
文化経済学会<日本&rt; |
2001年3月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第3巻第2号 |
文化経済学会<日本&rt; |
2002年9月30日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 『文化経済学』第3巻第3号 |
文化経済学会<日本&rt; |
2003年3月31日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 1999年度事業報告・収支決算(案)2000年度事業計画・収支予算(案) |
文化経済学会<日本&rt; |
2000年6月9日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 文化行政読本 |
公務職員研修協会 |
S54.10.5 |
公務職員研修協会 |
| 文化経済学会<日本&rt;年次大会予稿集：2000 |
文化経済学会<日本&rt; |
2000年6月9日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 文化経済学会<日本&rt;論文集第1号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1995年3月20日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 文化経済学会<日本&rt;論文集第2号 |
文化経済学会<日本&rt; |
1996年3月20日 |
文化経済学会<日本&rt; |
| 文化人類学調査2流域社会における共有資源の利用琵琶湖西岸高島町伊黒 |
小林志保・吉永直子・渡辺薫 |
2001.10.31 |
京都大学総合人間学部 |
| 文化ホールとまちづくり〜文化振興に役立つ情報ハンドブックの作成〜 |
文化の見えるまちづくりネットワーク |
1998年3月 |
文化の見えるまちづくりネットワーク |
| 分権時代・・・豊に生きるまちづくりを第11回北海道自治体学会江差大会 |
北海道自治体学会江差大会実行委員会 |
平成9年10月 |
北海道自治体学会江差大会実行委員会 |
| 分権時代の行政組織についての大阪職員（30・40歳代）アンケート調査報告書 |
大阪市政調査会 |
1999年1月 |
大阪市政調査会 |
| 分権時代における都道府県のあり方について（最終報告） |
神奈川県「分権時代における自治体のあり方に関する研究会」 |
平成15年3月 |
|
| 分権時代を先導する議会をめざして |
三重県議会 |
平成14年3月 |
三重県議会 |
| 分権の時代にふさわしい滋賀ならではの新しい自治の形づくり〜自治の五重奏を支える身近な仕組みとしての学区における自治〜 |
身近な自治研究会 |
平成14年3月 |
滋賀県政策調整課 |
| 第4回プルデンシャル・ボランティア賞応募者のボランティア活動実態報告書 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
2001年2月 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
| 第4回プルデンシャル・ボランティア賞ブロック授賞式パネルディスカッション集 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
2001年2月 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
| 第7回プルデンシャルボランティア賞活動報告書 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
2004年6月 |
プルデンシャル・ボランティア賞事務局 |
| プルサーマル「暴走」するプルトニウム政策 |
原子力資料情報室 |
1998年8月1日 |
原子力資料情報室 |
| プロセスを大切にした学びの展開〜福祉教育事例集２００４〜 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター |
平成16年3月 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター |
| プロジェクト研究報告書NO.01-A01湖内現象を考慮したノンポイント負荷削減対策の検討Vol.1 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
平成14年3月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| ﾌｨﾙﾑライブラリー2001 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成13年11月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 「米国における中心市街地活性化と新たなＳＣ傾向」 |
財団法人広域関東圏産業活性化センター |
平成13年3月 |
財団法人広域関東圏産業活性化センター |
| 米国ＮＧＯ/ＮＰＯ講師陣による『戦略的マネジメント研修』報告書【前期】 |
東京ボランティア・市民活動センター |
2001年4月30日 |
東京ボランティア・市民活動センター |
| 米国の包括補助金制度から考える「ＮＰＯと自治体の協働のしくみ」 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2001年3月 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| 第2回北海道自治体学会政策シンポジウム報告書「地方分権の自治体の自己改革」 |
北海道自治体学会 |
|
北海道自治代学会 |
| 報道で見る湘南学園 |
中澤弘幸・塚本修一・杉立隆一 |
1989年7月 |
共同作業所れもん会社 |
| 北海道建設行政の概要平成11年度 |
北海道建設部建設企画室企画調整課 |
平成11年9月 |
北海道建設部建設企画室企画調整課 |
| 〜ボランタリー団体等と行政のパートナーシップの構築に向けて〜協働の手引き |
かながわボランタリー推進基金21協働会議 |
平成15年3月 |
かながわ県民活動サポートセンター |
| 「ボランティア活動に対する社会的支援策のあり方に関する調査・研究」報告書 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会/全国ボランティア活動振興センター |
平成9年3月 |
社会福祉法人全国社会福祉協議会/全国ボランティア活動振興センター |
| 第8回ボランティア・スピリット賞活動報告書 |
ボランティア・スピリット賞事務局 |
2005年 |
ボランティア・スピリット賞事務局 |
| ボランティア団体・ＮＰＯと行政、企業との協働に関する基本指針〜新たな「公共」の創出・既存の「公共」の見直し〜 |
福岡県 |
|
福岡県 |
| 平成12年度ボランティア等関係施策一覧表 |
経済企画庁国民生活局 |
平成12年6月 |
経済企画庁国民生活局 |
| 防災ギャザリング'98fromかながわ報告書 |
『防災ギャザリング'98fromかながわ』実行委員会 |
1998年3月31日 |
『防災ギャザリング'98fromかながわ』事務局 |
| ぼくたち、わたしたちの水にやさしい暮らし方平成9年度版 |
滋賀県立水環境科学館 |
平成10年3月 |
財団法人滋賀県下水道公社水環境科学館 |
| ぼくとわたしの春夏秋冬 |
（財)イオン環境財団里地ネットワーク編 |
平成13年12月 |
里地ネットワーク |
| ほっとプラン夢実現ものがたり−まいはらまちづくりほっとプラン事業報告書− |
米原町まちづくり課 |
平成16年3月 |
米原町まちづくり課 |
| ボラネイ☆キャラバンVol.3福祉ＮＰＯリーダーが見たアメリカＮＰＯスタディーツアー報告書「福祉コミュニティをつくる包括的・協働的アプローチ」 |
特定非営利活動法人地域福祉サポートちた/特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
2002年11月10日 |
特定非営利活動法人地域福祉サポートちた/特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ |
| ボランタリー・センターと自治体の協働-日英市民社会交流プロジェクト報告書- |
訪英使節団・日本ＮＰＯセンター |
2001年11月 |
日本ＮＰＯセンター |
| 平成16年度ボランティア・ＮＰＯ活動団体活動事例集 |
財団法人島根ふれあい環境財団21 |
平成17年9月 |
財団法人島根ふれあい環境財団21 |
| ボランティア活動研究交流会議２００５ |
京都市社会福祉協議会/京都市福祉ボランティアセンター |
2005年3月 |
京都市社会福祉協議会/京都市福祉ボランティアセンター |
| ボランティア活動研究第8号 |
大阪ボランティア協会編 |
1994年12月25日 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会 |
| ボランティア活動支援事例集2 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
平成10年3月 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
| ボランティア活動紹介写真集・いい顔いっぱい・ |
奈良県生活環境部県民生活課 |
平成15年3月 |
奈良県生活環境部県民生活課 |
| ボランティア活動についての勤労者の意識アンケート調査 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
平成10年3月 |
（財）勤労者リフレッシュ事業振興財団勤労者ボランティアセンター |
| ボランティアグループ名簿2001 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会滋賀県ボランティアセンター |
2001年度 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会滋賀県ボランティアセンター |
| ボランティアグループ名簿2004 |
社会福祉法人滋賀県滋賀県ボランティアセンター |
2004年4月 |
社会福祉法人滋賀県滋賀県ボランティアセンター |
| ボランティア交流会 |
長野県 |
|
長野県 |
| ボランティアコーディネーター白書1999-2000 |
ボランティアコーディネーター白書編集委員会 |
1999年9月20日 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会 |
| ボランティアコーディネーター白書2001-2002 |
特定非営利活動法人日本ボランティアコーディネーター協会 |
2002年2月10日 |
大阪ボランティア協会 |
| ボランティア白書’９６ー’９７ |
ボランティア白書編集委員会 |
H9.3.1 |
JYVA日本青年奉仕協会 |
| ボランティア白書１９９５年版 |
ボランティア白書編集委員会 |
H7.1.1 |
JYVA日本青年奉仕協会 |
| ボランティア白書１９９９ |
ボランティア白書編集委員会 |
H11.8.1 |
JYVA日本青年奉仕協会 |
| ボランティア白書２００１ |
ボランティア白書編集委員会 |
H13.3.1 |
JYVA日本青年奉仕協会 |
| ボランティア国際年キックオフシンポジウム〜みんな輝く社会へ。あなたの力で〜概要版 |
内閣府国民生活局 |
2001年3月 |
内閣府国民生活局 |
| ボランティア国際年記録誌 |
内閣府 |
平成14年3月 |
内閣府国民生活局市民活動促進課 |
| ボランティア団体等支援機関要覧 |
神奈川県立かながわ県民活動サポートセンター |
平成10年1月 |
神奈川県立かながわ県民活動サポートセンター |
| ボランティア入門テキスト「私達にも出来る移動・移送サービス」 |
日本財団ボランティア支援部移動・移送ボランティア入門テキスト編集部ワーキンググループ |
2000年9月1日 |
日本財団ボランティア支援部 |
| ボランティアマネジメント・システムの日米比較研究報告書〜ボランティアセンターの多様なあり方を考える〜 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会 |
2001年3月 |
社会福祉法人大阪ボランティア協会 |
| 「町田市の市民活動団体に関する調査」報告書 |
市民活動の支援に関する検証及びルール化プロジェクト・チーム |
2001/12/1 |
町田市 |
| マキノ−50年のあゆみ− |
マキノ町 |
平成16年11月 |
マキノ町 |
| マキノ里山語り「やんせ」 |
マキノ町まちづくりネットワークセンター |
平成16年11月 |
マキノ町 |
| 第(II)期まほろば未来塾成果報告書 |
奈良県総務部地方課 |
平成5年4月 |
奈良県総務部地方課 |
| 第(III)期まほろば未来塾成果報告書 |
奈良県総務部地方課 |
平成6年4月 |
奈良県総務部地方課 |
| 第�鹸�まほろば未来塾成果報告書 |
奈良県企画部企画課地域振興室 |
平成7年4月 |
奈良県企画部企画課地域振興室 |
| 第�拘�まほろば未来塾成果報告書 |
奈良県企画部企画課地域振興室 |
平成8年4月 |
奈良県企画部企画課地域振興室 |
| 平成12年度まちづくりＮＰＯと地方公共団体の連携方策等に関する調査報告書 |
財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団 |
|
国土交通省/財団法人ﾊｳｼﾞﾝｸﾞｱﾝﾄﾞコミュニティ財団 |
| 平成10年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| 平成11年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| 平成12年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| 平成7年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| 平成8年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| 平成9年度まちづくり研究活動報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
|
財団法人滋賀総合研究所 |
| まちづくりＣＯＬＬＥＣＴＩＯＮ９７市町村の地域づくり |
福岡県総務部地方課 |
平成10年3月 |
(財)福岡県市町村ふるさと交流センター |
| マキノ町地域文化再発見ガイドぎっとまって・・・。 |
マキノ町まちづくりネットワークセンター |
平成13年3月 |
マキノ町 |
| マザーレイク２１計画琵琶湖総合保全計画 |
滋賀県 |
平成12年3月 |
滋賀県琵琶湖環境部水政課 |
| まちづくり協議会による復興まちづくりの課題と展望-まちづくり協議会ネットワーク形成に向けて- |
日本建築学会近畿支部環境保全部会 |
平成8年9月 |
日本建築学会近畿支部環境保全部会 |
| まちづくり協定事例集 |
滋賀県企画部地域振興室 |
平成3年3月 |
滋賀県企画部地域振興室 |
| まちづくり協定事例集 |
滋賀県企画部地域振興室 |
平成5年3月 |
滋賀県企画部地域振興室 |
| まちづくり草の根国際シンポジウムinNARA |
国際シンポジウム企画実行委員会 |
|
国際シンポジウム企画実行委員会/（社）奈良まちづくりセンター |
| まちづくりコーディネーター養成講座in沖縄 |
地域づくり団体沖縄県協議会 |
H11.6.24 |
地域づくり団体沖縄県協議会事務局 |
| まちづくりセンター世田谷まちづくりファンド資料集1995〜1996年度版 |
まちづくりセンター |
平成9年3月 |
（財）世田谷区都市整備公社 |
| まちづくりセンター構想案 |
世田谷区 |
平成3年3月 |
世田谷区 |
| まちづくりと市民参加 |
財団法人まちづくり市民財団 |
1999年4月30日 |
財団法人まちづくり市民財団 |
| まちづくりと市民参加(II) |
財団法人まちづくり市民財団 |
2000年4月30日 |
財団法人まちづくり市民財団 |
| まちづくりと市民参加�源毀閏匆颪惴朕佑呂匹Δ△襪戮�か |
財団法人まちづくり市民財団 |
2000年12月1日 |
財団法人まちづくり市民財団 |
| まちづくりと市民参加�校毀嘘萋阿伴�治 |
財団法人まちづくり市民財団 |
2003年12月10日 |
財団法人まちづくり市民財団 |
| まちづくりと市民参加?市民社会へ |
財団法人まちづくり市民財団 |
H16.12.1 |
財団法人まちづくり市民財団 |
| まちづくりハウス＆まちづくりＮＰＯ法人ｉｎＳＥＴＡＧＡＹＡ |
（財）世田谷区都市整備公社まちづくりセンター |
平成12年3月 |
（財）世田谷区都市整備公社まちづくりセンター |
| まちづくりハンドブックNo.2省庁の事業・構想・計画 |
財団法人地域活性化センター |
平成元年12月 |
財団法人地域活性化センター |
| まちづくりハンドブック�イ泙舛鼎�りのハートとハード平成8年まちづくり実践大学−基礎編・実践編 |
豊中市政策推進部まちづくり支援室 |
平成9年3月 |
豊中市政策推進部まちづくり支援室 |
| 街づくりフォーラム21中心市街地活性化〜海外事例の解析と日本における街づくりの方向性と課題 |
財団法人広域関東圏産業活性化センター |
2001年3月25日 |
財団法人広域関東圏産業活性化センター |
| マネジメントと支援プログラム子育て支援ＮＰＯ活動ハンドブック |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
2004/3/25 |
特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター |
| 町のオアシス「おおつげんきくらぶ」事業報告書平成13年度14年度15年度 |
町のオアシス運営委員会 |
|
町のオアシス運営委員会 |
| まひるのほし |
シグロ |
H10.4.1 |
映画「まひるのほし」上映委員会 |
| 丸屋町商店街活性化基本構想「誰にも親しまれる、本物を売る丸屋町」をめざして |
大津商工会議所 |
平成9年3月 |
大津商工会議所 |
| マンガでみるレジェンド湖の伝説 |
東近江イメージアップ推進委員会 |
平成11年3月 |
東近江イメージアップ推進委員会 |
| 〈湖とともにきらめく21世紀・女と男〉「女性・くらし・水」国際フォーラム報告書 |
|
|
滋賀県立女性センター |
| 平成11年度民間会員懇談会講演録 |
財団法人地域活性化センター |
平成11年11月 |
財団法人地域活性化センター |
| 平成13年度身近な環境調査員『ミミズ』調査結果報告書 |
大津市環境部環境保全課 |
平成14年7月 |
大津市環境部環境保全課 |
| 平成9年度「水とふれあう学習・交流会」報告書 |
「びわ湖を守る水環境保全運動」県連絡協議会 |
平成10年3月 |
「びわ湖を守る水環境保全運動」県連絡協議会（びわ湖会議） |
| 三重の分権社会の推進に関する提言「生活者主導の社会」の実現をめざして |
三重県の分権型社会を推進する懇話会 |
平成14年11月 |
三重県の分権型社会を推進する懇話会 |
| みえ歴史街道ウォーキングマップ伊賀街道 |
三重県 |
|
三重県生活文化部生活文化課 |
| みえ歴史街道ウォーキングマップ初瀬街道 |
三重県 |
|
三重県生活文化部生活文化課 |
| みえ歴史街道ウォーキングマップ大和街道 |
三重県 |
|
三重県生活文化部生活文化課 |
| 身近な自治会活動ハンドブック%7E共に育てる人とまち%7E |
滋賀県 |
平成15年3月 |
滋賀県（政策調整課） |
| 水と緑の文化をはぐくむ水の郷 |
国土庁 |
平成7年3月 |
国土庁長官官房水資源部 |
| 水と緑の豊な湖国へびわ湖総合開発計画あらまし |
滋賀県 |
|
滋賀県 |
| 水の文化NO.11 |
ミツカン水の文化センター |
2002年8月 |
ミツカン水の文化センター |
| 水の文化NO.12 |
ミツカン水の文化センター |
2002年10月 |
ミツカン水の文化センター |
| 水の文化NO.13 |
ミツカン水の文化センター |
2003年2月 |
ミツカン水の文化センター |
| みずのみち |
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
S63.1.24 |
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
| みずのみち |
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
|
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
| みずのみち第3号 |
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
1991年1月27日 |
琵琶湖疎水とさざなみの道の会 |
| 水を活かした特産品ガイド |
国土庁 |
平成7年3月 |
国土庁水質資源部 |
| 水を考えるｼﾘ-ｽﾞNo.1生活と水[改訂新版] |
北野大 |
H10.7.1 |
財団法人家庭クラブ |
| みのお市民活動・ボランティアハンドブック２００４ |
特定非営利活動法人市民活動フォーラムみのお他 |
2004年8月 |
箕面市 |
| みのお市民活動センター移設1周年記念誌<市民活動の元気>応援しますオープニング、そして1周年〜駆け抜けた1年の歩み〜報告書 |
特定非営利活動法人市民活動フォーラムみのお |
2005年2月22日 |
箕面市人権文化市民活動促進課 |
| みみタロウNO.1〜NO.26（英語） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.1〜NO.26（日本語） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.1〜NO.26（ポルトガル語） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.2〜NO.26（スペイン語） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.4〜NO.26（中文簡体版） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.4〜NO.26（中文繁體字版） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| みみタロウNO.4〜NO.26（ハングル語） |
（財）滋賀県国際協会 |
|
（財）滋賀県国際協会 |
| 京のボランティアア・ラ・カルト〜ボランティア入門講座２００４より〜 |
ＮＰＯ法人おふぃすパワーアップ |
2005年3月 |
京都市福祉ボランティアセンター |
| 宮城二十一世紀への提言（宮城二十一世紀懇談会報告書） |
宮城県 |
平成4年11月 |
宮城県企画部企画調整課 |
| みやぎＮＰＯ支援センターネットワーク報告書 |
みやぎＮＰＯ支援センターネットワーク |
2002年3月 |
みやぎＮＰＯ支援センターネットワーク |
| みやぎの市民活動をつなぐダイレクトリー |
市民活動地域支援システム研究会・仙台委員会 |
1997年度 |
市民活動地域支援システム研究会・仙台委員会 |
| みらい創造への提案Vol.１〜湖国まるごとエコ・ミュージアムづくり〜 |
滋賀県 |
平成16年3月 |
滋賀県政策調整部企画調整課 |
| みらい創造への提案Vol.2湖国まるごとエコ・ミュージアムづくり〜自然・人・地域が輝く、暮らしや仕事のスタイルの提案（実践活動）〜 |
滋賀県 |
平成17年2月 |
滋賀県 |
| 民間公益セクターの全体像-民間公益セクターの全体把握のための予備研究報告書- |
民間公益セクター研究会 |
H9.10.15 |
財団法人公益法人協会 |
| 民間社会福祉助成の手引き2000 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
平成12年3月 |
社会福祉法人滋賀県社会福祉協議会 |
| 民間非営利活動にかかわる調査報告書-ＮＰＯの実像、ならびに営利団体との協働の現状- |
大阪府生活文化部男女協働社会づくり課 |
1999年7月31日 |
特定非営利活動法人大阪ＮＰＯセンター |
| 民間法制審議会（仮称）報告書 |
民間法制審議会（仮称）報告書 |
平成11年3月 |
民間法制審議会（仮称）報告書 |
| 民間ボランタリー・セクターの役割と課題日英比較 |
グレイトブリテン・ササカワ財団 |
1998年3月 |
グレイトブリテン・ササカワ財団東京事務所 |
| 民主党「交通バリアフリー法案」第147通常国会審議録 |
民主党 |
2000年5月20日 |
民主党 |
| 民都（みんと）VOLIME29 |
社団法人民間都市開発推進機構 |
H15.3.1 |
社団法人民間都市開発推進機構 |
| みんなが主役のまちづくり能登川町町勢要覧 |
能登川町総合企画部企画広報課 |
平成10年3月 |
能登川町 |
| みんなで考える政策ひろば開催事業委託調査報告書 |
財団法人滋賀総合研究所 |
H13.3.21 |
財団法人滋賀総合研究所 |
| みんなでがんばる滋賀の集落営農50集落の実例 |
滋賀県農林水産部 |
平成9年3月 |
滋賀県農林水産部 |
| みんなでがんばる滋賀の集落営農50集落の実例第２集 |
滋賀県農政水産部 |
平成10年3月 |
滋賀県農政水産部 |
| 平成15年度「みんなで子育て研修会」報告書 |
財団法人児童健全育成推進財団 |
|
財団法人こども未来財団・財団法人児童健全育成推進財団 |
| みんなで実行３Ｒ（スリーアール） |
経済産業省リサイクル推進課 |
|
経済産業省 |
| みんなで育てる介護保険 |
（財）長寿社会開発センター |
1998年 |
（財）長寿社会開発センター |
| みんなで創ろう！生涯学習の未来〜生涯学習研究会議からの提言〜 |
第10回全国生涯学習フェスティバル実行委員会 |
|
第10回全国生涯学習フェスティバル実行委員会 |
| 夢〜舞めんと滋賀湖国21世紀記念事業の記録 |
湖国21世紀記念事業協会 |
平成14年3月 |
湖国21世紀記念事業協会 |
| 夢〜舞めんと滋賀地域通貨をやってみよう |
夢〜舞めんと滋賀地域通貨研究会 |
平成13年5月 |
夢〜舞めんと滋賀地域通貨研究会 |
| 村づくりのガイドポスト平成6年度 |
こほく２１世紀村作り塾 |
平成7年3月 |
こほく２１世紀村作り塾 |
| 「メッセ・TOKYO2000」報告書 |
東京ボランティア・市民活動センター |
2000年3月 |
東京ボランティア・市民活動センター |
| 「メッセ・TOKYO2001」報告書 |
東京ボランティア・市民活動センター |
2001年3月 |
東京ボランティア・市民活動センター |
| 盲導犬に関する調査報告書 |
日本財団公益福祉部環境福祉課 |
平成12年8月 |
日本財団公益福祉部環境福祉課 |
| もったいない人と環境がもっと仲良く暮らすために |
環境を考える会 |
|
環境を考える会 |
| もっと知りたいなびわ湖 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
1992年3月 |
滋賀県琵琶湖研究所 |
| 盛岡をこよなく愛した佐藤優まちは生きているか |
佐藤優 |
H9.2.21 |
在研究所 |
| 平成10年度通常総会野洲町国際交流協会 |
野洲町国際交流協会 |
|
野洲町国際交流協会 |
| やお市民活動ハンドブック２００５ |
特定非営利活動法人やお市民活動ネットワーク |
平成17年3月 |
八尾氏市民活動支援ネットワークセンター「つどい」 |
| 八尾を考える視座-21世紀の分権社会に向けて- |
八尾市民自治センター |
1999年1月 |
八尾市民自治センター |
| 安田火災環境・社会レポート2001 |
安田火災海上保険株式会社 |
2001年8月 |
安田火災海上保険株式会社地球環境部 |
| 野洲町住民活動データブック |
野洲町 |
平成14年6月 |
野洲町役場政策推進室 |
| 山口県地域づくり団体紹介集 |
地域づくり団体山口県協議会 |
平成10年3月 |
第7回地域づくり団体全国研修交流会実行委員会 |
| やまぐちの景観紹介したい112景 |
快適なくらしフェア実行委員会 |
|
快適なくらしフェア実行委員会 |
| 山の風は東に西にみやこの文化・淡海の文化・こころの文化 |
仏教大学四条センター |
1994年11月 |
仏教大学四条センター |
| 湧水の里先人の足跡 |
浅小井町まちづくり委員会 |
|
浅小井町まちづくり委員会 |
| 郵便局の活き活き情報交流サービス |
郵政省郵務局地域振興サービス企画室 |
|
郵政省郵務局地域振興サービス企画室 |
| 悠遊ガイド |
滋賀県教育委員会 |
平成13年3月 |
滋賀県教育委員会事務局生涯学習課 |
| 豊な生涯学習社会の構築に向けて |
滋賀県教育委員会派遣社会教育主事会 |
平成8年3月 |
滋賀県教育委員会 |
| ゆとり創造セミナー記録集 |
滋賀県 |
平成8年3月 |
滋賀県商工労働部 |
| ユニバーサルデザイン歩行空間ネットワーク構想《概要版》 |
滋賀県彦根市 |
平成14年5月 |
滋賀県彦根市 |
| 要覧 |
滋賀県立琵琶湖博物館 |
平成8年10月 |
滋賀県立琵琶湖博物館 |
| 余暇生活開発士・余暇生活相談員活動事例集 |
財団法人日本レクリエーション協会 |
1997年1月20日 |
財団法人日本レクリエーション協会 |
| よくわかるＮＰＯ実践ガイド |
ＮＰＯ推進北海道会議 |
1998/4/20 |
ＮＰＯ推進北海道会議 |
| よくわかる日米ＮＰＯ税制〜14のＱ＆Ａと基礎知識 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
2005年8月1日 |
シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 |
| ヨシ群落保全条例のあらまし |
滋賀県 |
平成5年3月 |
滋賀県生活環境部環境室 |
| より良い支援を目指して−4つの視点から捉えた災害時における支援のあり方− |
災害時における支援のあり方に関する研究会 |
平成14年9月 |
災害時における支援のあり方に関する研究会 |
| リサイクル実践活動事例集 |
滋賀県生活環境部県民生活課 |
平成7年3月 |
滋賀県生活環境部県民生活課 |
| 龍谷大学大学院法学研究 |
龍谷大学大学院法学研究編集委員会 |
H16.9.1 |
龍谷大学大学院法学研究編集委員会 |
| 龍谷大学大学経営学論集第44巻第2号 |
|
2004年8月 |
龍谷大学経営学会 |
| 平成10年度レイカディア推進事業計画書 |
滋賀県 |
平成10年4月 |
滋賀県健康福祉部レイカディア推進課 |
| レイカディア振興財団10年の歩み |
財団法人レイカディア振興財団 |
平成12年3月 |
財団法人レイカディア振興財団 |
| レッツ・地方分権 |
地方分権普及委員会 |
H8.1.24 |
地方分権普及委員会 |
| レポート2002ＮＰＯと評価-評価でつくるＮＰＯパワー-評価システム研究会研究報告書 |
評価システム研究会 |
2002年3月1日 |
評価システム研究会 |
| ロシアタンカー重油流出事故災害ボランティア活動報告書 |
福井県県民生活部生活企画課 |
平成9年6月 |
福井県県民生活部生活企画課 |
| 平成１３年度わがまち自慢の健康づくり-実践活動事例集- |
奈良県福祉部健康局 |
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奈良県福祉部健康局健康対策課 |
| 平成８年度版わたしたちの滋賀県 |
滋賀県広報課 |
平成8年6月 |
滋賀県広報課 |
| 平成９年度版わたしたちの滋賀県 |
滋賀県広報課 |
平成9年6月 |
滋賀県広報課 |
| わたしたしは生きていく−小貫ゼミ卒業作品集− |
2004年度小貫ゼミ３，４回生 |
2005年3月 |
滋賀県立大学人間文化学部地域文化学科小貫研究室 |
| ワークショップin小松'97〜日本海 |
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ワークショップ・イン・小松 |
| ワークショップみんなで大津まちなかづくり |
大津のまちなかでワークショップを実行する会 |
平成10年8月 |
大津のまちなかでワークショップを実行する会 |
| わいわいわいど第10号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成11年7月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| わいわいわいど第11号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成11年11月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| わいわいわいど第12号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成12年3月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| わいわいわいど第4号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成9年7月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| わいわいわいど第5号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成9年11月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| わいわいわいど第9号 |
地域づくり団体全国協議会 |
平成11年3月 |
地域づくり団体全国協議会 |
| 若者たちが見た20年目のスリーマイル島原発 |
高木学校/原子力資料情報室 |
2000年3月1日 |
原子力資料情報室 |
| 和歌山県多目的ホール運営管理実行計画報告書 |
和歌山県企画部企画室複合施設整備室 |
平成7年3月 |
和歌山県企画部企画室複合施設整備室 |
| 和歌山県ボランティア・ＮＰＯ活動促進基本方針 |
和歌山県 |
平成13年11月 |
和歌山県 |
| わたしが考える未来の滋賀県〜小学校4年生からのはがき〜 |
滋賀県広報課 |
平成9年2月 |
滋賀県広報課 |
| 私たちの県税平成12年度版 |
滋賀県総務部税務課 |
平成12年7月 |
滋賀県総務部税務課 |
| わたしたしは生きていく−小貫ゼミ卒業作品集− |
2004年度小貫ゼミ３，４回生 |
2005年3月 |
滋賀県立大学人間文化学部地域文化学科小貫研究室 |
| わたし達への贈りもの滋賀県環境総合計画 |
滋賀県環境部環境整備課 |
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滋賀県環境部環境整備課 |
